MicrosoftやEMCなどの大手が、Second Lifeでの人材採用活動に乗り出している。
面接している相手が宙に浮かんでしまった場合はどうすればいいのだろう。
IT職の求人に応募してくれる人材を何とかして増やしたいと思う企業は、仮想面接を含めどんなことにもチャレンジするのを厭わない。そして仮想世界に行ったことがある人は、この世界での採用が現実のものとなりつつあり、効果が表れ始めているとの見方で一致する。
Accenture、EMC、GE Money、U.S. Cellularの大手4社と、この4社への就職を目指す求職者が、インターネットで面接を行った。この仮想就職フェアは、求人広告代理店のTMP Worldwide Advertising & Communicationsが、人気仮想世界Second Lifeにある自社のスペース「TMP Island」で開いているもので、今回が2度目となる。
2007年5月に開かれたTMPの第1回仮想就職フェアに参加したMicrosoftの採用担当責任者、ウォーレン・アシュトン氏は、Second Lifeは採用の場として将来性はあるが、成果があったと言い切るのはまだ時期尚早だと認めている。それでもMicrosoftは5月のイベントで少なくとも1人を採用し、アシュトン氏によると、今後も恐らく仮想就職フェアのイベントを実施するだろうという。
「本当にいい経験だった。われわれが面接した応募者の質も良かった」
Second Lifeは3次元仮想空間に作られた広大なマルチプレイヤー世界で、「住人」の生活、労働、社交、起業、そして何百万ドルもの金銭が実際にやりとりされる場となっている。ただ、この世界に対しては批判もある。
同サイトは信頼すべきでないと主張するのはコンサルタント会社の米Gartner。同社アナリストは最近の報告書で、仮想世界の活動に従事している企業は、ブランドと評判を傷つける危険を冒しており、セキュリティ問題に見舞われる可能性もあると指摘した。しかもSecond Lifeは不公正な事業慣行を行っているとの批判もあり、仮想の性的関係をめぐる訴訟まで起きている。
それでもSecond Life人気を疑う余地はない。850万人の「住人」がいて、50万人は毎週ログインしている。ハイテク大手はニッチなハイテクマニア向け製品やサービスの宣伝にSecond Lifeを利用してきた。例えばIBMは、主要ビジネスプロセスの仮想研修とシミュレーション用に、Second Life内で広大な島を購入している。
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