不正アクセスによるサービス停止を経験したゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）は、3週間で新システムを構築した。スピード構築こそがリスク軽減につながるというその発想はどのようなものなのか。
2000年5月に設立されたゴルフダイジェスト・オンライン（以下、GDO）は、インターネットによる「リテールビジネス」「ゴルフ場ビジネス」「メディアビジネス」の3本を軸にビジネスを伸ばしてきた。気軽にゴルフを楽しめる環境を作り、ゴルファーの活性化とゴルフ人口の拡大を目指している。2004年に東証マザーズに上場し、2009年9月には同社サイトの会員制度「GDOクラブ」の会員数が150万人を突破した。
不況にもかかわらず日本のゴルフ市場は順調に伸びており、日本のゴルフ人口は現在1000万人前後だといわれている。また、中国では日本を伸び率では上回っており、今後の成長が大いに期待できる市場となっている。GDOは、このほど発表した中期経営計画で中国と米国市場への事業展開を明らかにした。2007年から2009年までの3年間で連続して増収増益を達成しているGDOにとって、この挑戦は「機が熟した」といったところだろう。
発表された海外展開の具体的なプランでは、中国のゴルフ総合サービス大手企業と提携して、中国の富裕層に日本へのゴルフ旅行などを販売するという。今後もGDOの海外展開はますます活発化していくと考えられるが、そこでこれまで以上に重要性を増すのが同社のITインフラの安定性である。GDOにとってITインフラは事業の根幹を成すものであり、ひとたび安定性を失えばこれまで培った顧客との信頼関係を大きく損ねかねない。
GDOは、2008年10月に外部からの不正アクセスによって10日間オンラインサービスを停止した経験を持っている。まさに顧客との接点を断たれたわけで、事業の根幹が揺らぐ事態だった。それを乗り越え、同社は仮想化技術によるサーバ統合を短期間で実現し、これまで以上に強固なシステムを作り上げた。
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