【事例】世界6極をVMwareで統合、要件決めたら“一気に作る”ホンダのIT文化：Honda Hybrid Cloud構想

災害対策とグローバル対応から、VMwareソリューションで共通基盤を整備したホンダ。標準的な仮想化基盤の構築、DR機能の実装、仮想デスクトップ導入の3つを実現した。

[石田 己津人]

　世界規模のハイブリッド型クラウド環境「Honda Hybrid Cloud」の構築を目指す本田技研工業（以下、ホンダ）は2012年夏、その橋頭堡となる「新共通基盤」を国内データセンターで稼働させ始めた。IT本部 システム基盤部 インフラ技術ブロック 主任の林俊行が、その経過をvForum 2012において紹介した。

　ホンダは現在、新興国市場の台頭などの環境変化から、世界を6極（日本、中国、アジア、欧州、北米、南米）に分け、各極が並行してバイク、自動車の開発・調達・生産を行う体制を取る。一方、事業を支えるIT基盤は世界規模で標準化と仮想化を進め、仮想的に統合していく考えだ。その将来像がHonda Hybrid Cloudなのだ。

　Honda Hybrid Cloud構想の一環として、2012年春から夏にかけて日本で実行されたのが「新共通基盤プロジェクト」である。きっかけは東日本大震災だ。

　栃木県にあるホンダの四輪開発拠点は、先の大震災で甚大な被害に見舞われた。林氏は「奇跡的に2週間程度で復旧したものの、影響は全世界に及んだ。グローバル展開する上でも事業継続性が重要。経営層も危機感を強めた」と話した。ホンダは全世界でも核となるデータセンターを日本と北米に置く。両センターには高い可用性と相互補完性が求められるが、特に今後も巨大地震が予想される国内センターの基盤強化は喫緊の課題だった。

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ツール駆使して両センターのvSphere環境を統合管理

　新共通基盤プロジェクトは、3つサブプロジェクトで構成される。ホンダは国内で埼玉県和光市と栃木県さくら市にメインのデータセンターを構える。両センターの可用性を高める観点から、（1）標準仮想化基盤を構築する、（2）同基盤へディザスタリカバリ（DR）機能を実装する。そして世界中で同じクライアントソフトを利用可能にするため、（3）両センターに仮想デスクトップ基盤を構築する。この3つを同時並行で進めた。

　（1）と（2）のサブプロジェクトは2012年4月、（3）は5月に始まり、それぞれ7月、8月中にシステムをカットオーバーしている。つまり、導入期間はわずか3カ月ほどである。林氏は「“何がしたいのか”の要件定義に時間をかけ、実現に必要な製品や技術を決めたら一気に作り上げる。これがホンダのIT文化」と話した。

　プロジェクト全体で実現手段として選んだのはVMwareソリューションである。ホンダは「VMware Infrastructure 3.5」からVMware製品でサーバ仮想化を行っており、その継承を選んだ。

図　和光・さくらのセンターに導入された新共通基盤の概要

　和光とさくらのセンターの双方で、Infrastructure 3.5ベースの従来環境を「VMware vSphere 5.0」（以下、vSphere 5.0）で構築した標準仮想化基盤へ移行させた。「仮想サーバの台数が増えていくことは目に見えているので、徹底して運用を効率化することを目指した」（林氏）のが特徴だ。

　vSphere 5.0の新機能「Auto Deploy」（関連記事：ライセンスのカウント方法も分かる！　VMware vSphere 5の全貌）を活用し、vSphereホストの立ち上げやパッチ適用を自動化。物理配線を少なくするため、VM単位で通信帯域を制御できる「Network I/O Control」機能も駆使する。そして両センターで稼働する、vSphere標準の管理サーバ「VMware vCenter」をリンクモードで結び、和光センター側で統合管理する。さくら側はvSphere管理者が不在なのだ。さらに統合管理を進めるため、高い抽象度で複数のvSphere環境をまとめて管理できる「VMware vCenter Operations Manager」（関連記事：複雑化するvSphere環境を高度に管理　vCenter Serverの上位製品登場）も導入中という。

　和光・さくらセンターは同じ関東圏でも100キロ以上離れているが、VMwareのサイト間フェイルオーバーソフト「vCenter Site Recovery Manager（SRM）」（関連記事：VMwareで仮想マシンの遠隔フェイルオーバーを実現する唯一の選択肢）を用いて、アクティブ・アクティブなDR体制を整えた。