多額の費用を投じて導入したビデオ会議システムも、社員が使いたがらなければ宝の持ち腐れだ。エンドユーザーの支持を獲得するための、8つのアプローチを紹介する。
CIOやCFO（Chief Financial Officer）は、6人の社員が今度ビデオ会議を行うと聞くと、こんなふうに受け止める。「会社は出張コストを大幅に節約でき、社員は3日間の出張に出る代わりに、家に居ながらにして会議ができる。最新のマーケティング戦略など重要な議論にも活用していくとよい」
しかし、重要会議をビデオ会議で行うのは、得てして社員にとっては考えるだけで気が重い仕事だ。そう感じる社員は、例えばこんな経験をしている。つまり、何年も前にビデオ会議を何回か使い、時にはうまくいったが、最初の15分くらいはIT担当者に手伝ってもらわなければならないのが常で、参加者は不安定な音質と画質に閉口した、といった具合だ。こうした社員は、生産的な会議を行うためには、家で家族と過ごす時間を多少犠牲にしても、参加者がどこかに集まる方がよいと思うだろう。
企業がビデオ会議戦略を見直し、この技術の活用の新たな展開を図る中、多くのIT担当者が、この技術に何度も幻滅させられた懐疑的なユーザーを引き付ける方法を見つけなければならなくなっている。実際、社員を再教育し、ビデオ会議にあらためて興味を持たせるために、本格的な社内キャンペーンを実施している企業も幾つかある。
ビデオ会議は、重要なコラボレーション技術として再び台頭している。企業が出張の凍結や抑制を進めていることを背景に、IT担当者は音声のみの電話会議よりも格段に優れた会議方法として、あるいは不況時に出張予算を削減する方法として、この技術をアピールするユニークな機会を見いだしている。
こうしたIT担当者は、ビデオ会議のROIを主に出張コストの削減によって実証できるが、会議の生産性向上（視覚的要素による）や生活の質向上（出張の減少による）も、この技術のメリットに挙げる。こうして、この技術を導入展開するための予算を獲得しているが、この技術の活用の大きな課題はエンドユーザーの支持の獲得だ。
「われわれはビデオ会議の導入に多額の費用を投じている。社員が使わないと、われわれは失敗プロジェクトの責任を負うことになる」と、あるエネルギー企業のITディレクターは語る。同社はデスクトップ型、ルーム型、テレプレゼンス型のビデオ会議システムを導入している。
ではIT担当者は、社員がビデオ会議を受け入れて利用するように導くにはどうすればよいのか。Nemertes Researchは以下のアプローチを勧めている。
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