古いサーバの電源を切り、仮想化のメリットを最大限に：サポート／ライセンスコストの無駄を省く

仮想化によって不要となったシステムを居座らせておいては、エネルギー効率の改善にならないばかりでなく、ライセンス管理という面で重大なリスクとなりかねない。

≫ 2010年11月08日 08時00分公開

[Alistair Williams，TechTarget]

　多くの企業が自社のIT資産の仮想化に熱心なのは、システムとハードウェアの維持コストを削減できると考えているからだ。しかしながら、仮想化や統合がもたらすメリットを最大限に生かしている企業は少ない。仮想化によって不要となったシステムが退役せずに居座り続けているからだ。その上、仮想化に不向きなアプリケーションも多い。仮想世界を管理・監視するのは容易ではなく、費用も掛かる。システムを“統合”したつもりでいても、ライセンスコストが膨れ上がり、仮想サーバが無秩序に増殖する羽目になる恐れもある。

　IT部門での仮想化は何も新しい現象ではない。実際、この業界では20年近く前から、ITコストを削減するために何らかの形で仮想化という手段が用いられてきたのだ。今日の仮想化における最大の特徴は、広範な仮想化技術が利用可能になったこと、そしてこれらの技術を利用することでさまざまなビジネス目標を達成できるようになったことだ。

　仮想化はIT資産に柔軟性を与えることによって広範囲にわたるメリットをもたらすが、そのことが逆に災いしてIT部門は目指すべきゴールを見失ってしまい、成果の実現に向けて集中できないことも多い。かつてのメインフレームのように1つの予算項目でIT予算を独占するわけにはいかないため、仮想化がもたらすさまざまなメリットを数量化する作業が重要になる。

　今日の市場環境においては、IT部門が最も重視しなければならないのはコスト削減ではないだろうか。しかしこれは正確な問題提起とはいえない。問題は、より少ないコストあるいは同じコストでより多くのことができるようにしたいのか、それともより少ないコストで同じことができるようにしたいのかということだ。しかしIT部門が削減しようとしているコストを明確に定義していなければ、仮想化導入の狙いが的外れなものとなり、技術の選択を誤る恐れがある。

　計画中のITプロジェクトで最大のコスト要因がネットワークのアップグレードだとしたら、サーバ仮想化を導入しても、それはリソースをつなぎ合わせるのに予算を使い果たすだけで、問題の解決にはならない。

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エネルギー効率

　カーボンクレジットに参加している企業や、EU Code of Conduct for Data Centres（欧州連合のデータセンターに関する行動規範）を順守している企業であれば、エネルギー効率の改善が仮想化導入の最大の動機となるかもしれない。この場合、仮想化はポジティブなインパクトをもたらすが、「2010 EU Code of Conduct for Data Centres」の4.3節で推奨されているように、消費エネルギーを最大限に節減するには古い機器の電源を切る必要がある。

　移行に向けたサーバのプランニング、テスト、チェックも膨大な作業になる可能性があり、新たなスキルに対応するには人材を雇い入れたりスタッフのトレーニングを実施したりする必要もあるかもしれない。300台程度のサーバを保有している企業であれば、既存のスタッフだけでは1週間に3台のサーバを移行するのが限界だろう。1週間に1％の割合でサーバを移行した場合（これは珍しいケースではない）、投資効果をフルに実現するのに2年もかかってしまうことになる。

　典型的なサーバ統合プロジェクトでは、すべてのハードウェアが稼働したままで残されるというケースも多々見られる。仮想サーバで従来のアプリケーションをサポートできても、相互関係や相互運用性の検証を怠っているために、どのサーバも停止できないからだ。ここで重要な原則は、予想される期間内に目標とした節約を達成するために、意欲的な期限を設定することだ。“成り行き任せ”で仮想化に移行しても、期待する結果が得られることは少なく、何もしない場合よりも大きなコストが発生しかねない。

　データセンターのエネルギーコストの55％が空調機器とUPS（無停電電源装置）によって生み出されることを考えれば、仮想化を導入した後でもこの点を無視してはならない。これらの設備の電源を切らなければ、スタッフが厚着をしなければならないだけでなく、期待していたエネルギー節約の実現もおぼつかない。

電源を切る

　運用しなくなったサーバを再利用しないこと。電源を切り、メンテナンスの対象からも外すのだ。テスト用のシステムや予備システムとして残すのではなく、処分することが大切だ。だが現実には、古いシステムを使い回している企業も多く、IT部門がそれらを一切把握していないケースも見受けられる。こういったシステムは、サポートやライセンス管理という面で企業にとって重大なリスクとなり得る。

　新たなデータを取り込むのをやめた後でも長い間、電源が切られないままのシステムが多い。EU Code of Conduct for Data Centresは仮想化を推奨しているが、わたしとしては、ここでいう「仮想化」はサーバ仮想化だけを意味するという一般的な誤解に異議を唱えたい。仮想マシン（VM）を新たに起動しなくてもアクセスできる環境に古いデータをアーカイブすれば、価値の低いデータを新しいハードウェアに移行するのに伴う電力と管理のオーバーヘッドなしでそのデータを仮想化したことになるのだ。このアプローチには二重のメリットがある。経営幹部が期待するコスト削減を早期に実現できるだけでなく、そこに至るまでのコストも少なくて済むのだ。

本稿筆者のアリステア・ウィリアムズ氏は、英国のコンサルティング会社Centiqのデータ管理責任者。