病院が持つ高度な医療機器の稼働スケジュールを地域の医療機関に公開し、その検査予約や、専門家による診断および結果配信などを可能にする情報共有サービスを提供する。
医療従事者向けの総合ポータルサイトを運営する学会研究会jpは11月12日、遠隔画像診断システムを提供する京都プロメドと提携し、地域の各病院における医療機器の稼働状況を管理する「地域医療連携室」サービスを学会研究会jpのサイト内で開始したと発表した。
地域医療連携室では、大学病院などの病院が保有する医療機器のスケジュールを登録して、その稼働状況を公開する。診療所やクリニックなどの医療機関は、情報検索や設備利用、検査予約などを行うことができる。また、依頼先の医療機関で撮影されたMRIやCTなどの検査結果に対して、京都プロメドの読影センターの複数の放射線専門医による画像診断も利用できる。さらに、紹介元の医療機関への事前情報の提供や検査結果情報の通知といった情報連携も可能だ 。
学会研究会jpによると、このサービスを利用することで、医療機関は医療機器の効率的な稼働や、患者紹介手続きなどの作業軽減が図れるという。また、患者にとっては症状に応じた最適な医療を受けられるという。今後両社は、かかりつけ医である開業医や地域の病院の医師、福祉関連事業所の担当者などとの連携をさらに進めるとしている。
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