地域医療福祉連携協議会が2011年7月21日に開催したシンポジウムでは、東日本大震災の被災地における復興後の医療IT体制への提言に関する講演が行われた。
東日本大震災からの復興に向けた指針策定を有識者が議論する「東日本大震災復興構想会議」は2011年6月25日、「復興への提言～悲惨のなかの希望～」を発表した。被災地の復興に向けたさまざまな施策の中には、ITを活用した医療提供体制に関する内容が含まれている。
具体的にどのような医療IT体制を実現すればいいのか？ 全国各地で地域医療情報連携を推進している団体である「地域医療福祉連携協議会」は7月21日、「震災復興に、地域医療ITは何ができるか？」をテーマに掲げたシンポジウムを開催した。同シンポジウムでは、同協議会の会長である田中 博氏（東京医科歯科大学大学院 疾患生命科学研究部教授）が、復興後の医療IT体制のモデルへの提言に関する講演を行った。
東日本大震災による津波の影響で紙カルテを紛失した医療機関があったことを踏まえ、田中氏は、まず医療情報を紙媒体に記録することの脆弱性を指摘した。
また、医療機関や介護施設における情報共有基盤となる「地域医療情報ネットワーク」や全国民を対象とする「EHR（Electronic Health Record：生涯健康医療電子記録）」を早期に実現する必要性が高まったと説明した。その上で、復興後の医療IT体制の3つの基本原則を掲げた。
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「東日本大震災は医療IT体制に大きな教訓を残した」（田中氏）
