米国発の人材ソリューションとして、世界の数多くの企業で採用されているのが、米サバ・ソフトウェアが提供する「PEOPLE SYSTEM」である。全世界で約1700社が同社の人材ソリューションを採用しており、中でもFortune Global 100企業の内の51社が導入するなど、グローバル大手企業における評価が高いソリューションとして知られる。日本国内においても、製造業および金融業を中心に大手企業での採用例が多い。
PEOPLE SYSTEMは、いわゆる「タレントマネジメント」と呼ばれるソリューションを含むソフトウェア製品だが、それだけにとどまらずより幅広いソリューションを志向している。同社 日本法人の代表取締役を務める尾藤伸一氏は、むしろ日本における昨今のタレントマネジメントソリューションの受け止められ方に疑問を呈す。
「現状では、タレントマネジメント製品は単なる『人材情報ビュワー』としての使われ方にとどまっているという印象を受ける。本来は、データベースに人材情報を収集して可視化した後に、『それを使って何をやるか』が重要なはず。現状ではまだ、タレントマネジメント本来のあるべきソリューションと、ソフトウェアツールの機能との間にギャップがあると感じる」
尾藤氏によれば、人材ソリューションの本来の役目は、企業のビジネスゴールを達成するために必要な職務(ロール)と、その遂行に見合う能力(コンピタンス)を持つ社員を適切にマッチングすることにある。しかし、こうした人事管理に対する考え方は欧米流のものであり、日本流の人事考課の伝統とはなかなか相いれない部分があるという。
しかし、近年になりビジネス環境が大きく変化した結果、日本企業の人材管理に対する考え方も少しずつ変わってきているという。
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