BYODのウェアラブル版「WYOD」に現実味
「Apple Watch」普及で“私物スマートウォッチ解禁企業”が続出？
米Appleのスマートウォッチ「Apple Watch」。その普及が、スマートフォン／タブレットの「BYOD」と同様の流れをウェアラブル端末に呼び起こす可能性がある。
私物のApple Watchを職場で使う日は近いか（TechTargetジャパン記事「徹底レビュー：『Apple Watch』が狙うウェアラブルの“脱マニア化”、やるべきことは明白だ」より）《クリックで拡大》
エンタープライズモビリティ市場ではもう十分だと言いたくなる頭字語に、さらにもう1つが加わった。「WYOD」である。
「Wear Your Own Device」の頭字語であるWYODは、ビジネスの世界に消費者向けのスマートフォンやタブレットが浸透する中で現れた言葉である「BYOD」（Bring Your Own Device）のウェアラブルバージョンだ。スマートウォッチやスマートグラスなど、従業員が私的に所有する小型デバイスが、いずれ職場で急速に普及するとの予想から生まれた言葉である。
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スマートウォッチ徹底レビュー
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Apple Watchのビジネス用途は？
ウェアラブル端末ビジネス利用のおきて
ウェアラブル端末は、メールやテキストメッセージの着信を通知したり、表示したりする便利な機能を持つ。それ以外の企業での利用ケースは、まだ進化の途中だ。米ビジネス系Webサイト運営のBusiness Insiderが2014年11月に発表したリポートによると、ウェアラブル端末市場は今後4年間、年率35％以上のスピードで成長する。出荷台数は2014年の3300万台から、2019年には1億4800万台に拡大する見込みだ。
WYODはまだ始まったばかりのトレンドだが、既に市場には幾つかの製品が登場している。
米Pebble Technologyのスマートウォッチは2012年、クラウドファンディングサイト「Kickstarter」で話題となり、たった1カ月で1000万ドル以上の資金を調達した。Pebbleはその後、同端末を100万ユニット以上販売した。同社の製品は、独自開発のアプリケーションを搭載し、米Appleの「iOS」や米Googleの「Android」ベースのスマートフォン／タブレットと通信できる。
Android Wear端末は複数のベンダーが発売した（TechTargetジャパン記事「徹底レビュー：『Samsung Gear Live』の毎日着けたくなる使用感と痛過ぎる欠点」より）《クリックで拡大》
Googleが開発したスマートウォッチ専用OS「Android Wear」を搭載したデバイスは、2014年に韓国LG Electronics、米Motorola Mobility、そして韓国Samsung Electronicsから発売された。Googleはまた、ユーザーの視線上に直接情報を表示するデバイス、「Google Glass」のプロトタイプを発表して世の中を沸かせた。
とはいえBYODと同様、WYODを表舞台に押し上げているのはAppleだ。2015年4月に発表された「Apple Watch」は、その先進的なユーザーインタフェースやスマートなデザインで、ウェアラブル端末に新しい基準を設けた。Apple Watchは、消費者がどう使えばいいのかよく分からないままではあるが、先行した製品が成し得なかった世間の注目を集めることには成功した。
ほとんどのウェアラブル製品は、機能をフルに発揮するためにスマートフォンとペアリングする必要がある。WYODはBYODがそうしたように、いつの日か仕事場を“破壊”することになるかもしれない。もしそうでないとしても、まずは市場が成長し、成熟する必要があるだろう。
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