グーグルの「Google Apps for Education」を導入してメールシステムを刷新した慶應義塾。その狙いとは何か。導入や運用時に直面した課題とは。担当者が語る。
「私学の雄」と呼ばれる慶應義塾大学を擁する慶應義塾（東京都港区）。学生や教職員、一貫教育校の児童・生徒など合わせて約5万人を擁する同塾が2015年3月、メールシステムをグーグルのコミュニケーションサービス群「Google Apps for Education」の「Gmail」へと刷新した。ランニングコストの負担をはじめとする従来のメールシステムの課題の払拭だけでなく、コラボレーションの活性化などメールシステムにとどまらない活用方法も模索している。
Google Apps for Educationへの移行は決して順風満帆ではなかったと、慶應義塾ITC（インフォメーションテクノロジーセンター）本部 事務長の金子康樹氏は語る。その金子氏が、グーグルが2015年6月に開催した法人向けイベント「Google Atmosphere Tokyo 2015」に登壇した。慶應義塾のメールシステム刷新のいきさつやGoogle Apps for Educationの選定理由、今後の活用方針などを、同氏の講演内容を基に紹介する。
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