「Office 365」への移行で考えるべきなのはハードウェアとライセンスのコストだけではない。生産性とインフラ整備コストも考慮する必要があると専門家は話す。
Microsoftがクラウドファースト戦略を進める中、「Office 365」も快調にユーザー数を拡大している。クラウドアクセスセキュリティブローカーのSkyhigh Networksの推計によると、Office 365を利用する企業従業員の割合は2015年には7%未満だったが、2016年には22%以上に急増したという。
今後もますます拡大していくことが予想されるが、現時点ではまだ、大半のビジネスユーザーは従来型のオンプレミスアプリを利用している。Microsoftとしては大多数のユーザーがサブスクリプションライセンスに移行することを目指しているのだろうが、多くの企業にとって移行への道のりはまだ遠い。
Office 365への移行を検討しているIT担当者は、ビジネスソフトウェアの総所有コスト(TCO)としてハードウェアとソフトウェアライセンス以外にも気を付けなければならない。コスト効率を最大限に高め、なるべくストレスを抑えるには、さまざまなコスト要素を検討する必要がある。
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