MicrosoftグループポリシーMVPのジェレミー・モスコウィッツ氏は、「Windows 10」への移行に関する興味深い調査報告書「The 2018 State of Windows 10 Migration Challenges Report」を公表した。
この調査は米国企業を中心に、30カ国以上の500社を超える企業を対象に実施した。従業員数の内訳は、1〜500人が41%、501〜1000人が13%、1001〜5000人が24%、5001人以上が22%。業種の内訳は、最も多いのが教育で23%、次が政府関係で13%、金融が10%、製造が9%、プロフェッショナルサービスも同じく9%、テクノロジーが8%、医療が7%、非営利が6%、コンシューマーとエネルギー&公益事業がともに5%だった。この調査報告書を見ると、企業におけるWindows 10への移行に関する現在と今後の課題が浮かび上がってくる。
この調査では、Windows 10への移行状況を「計画中」「パイロットのみ」「移行中」「ほぼ完了」の4段階に分類している。企業規模別の移行状況は下のグラフのようになった。
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