従業員100人以下の中小企業にとって最適なHCIの条件とは何だろうか。その条件と、主要な中小企業向けHCI製品の特徴を紹介する。
データセンターアーキテクチャの選択肢においては、標準と見なされるもの以外に選択肢はない――と一部の組織は考えている。ITリスク対応に予算が確保しにくい中堅・中小企業は、ほとんどの場合ITのリスクを回避しようとするからだ。小規模な組織でITインフラの選択を誤ると、後追いの対策が必要となった場合に要するコストが、大企業における同様の対策コストよりはるかに高額になる可能性がある。
ハイパーコンバージドインフラ（HCI）は、技術的には従来型のデータセンターアーキテクチャと比較するとまだ新しい。この市場の一部のベンダーは、従来のベンダーのような長い実績を持っていない。それでも小規模ビジネスにおけるIT運用の改善方法を模索しているのであれば、HCIには考慮すべきメリットがある。中堅・中小企業向けのHCI製品とはどのようなものか見てみよう。
一般的な「中小企業」は、従業員数が100人未満の企業を指す。これに次ぐ規模「中堅企業」の従業員数は100人から1000人程度で、その上に「大企業」がある。これらの定義は場合によって異なり、会社規模を従業員数ではなく収益によって定義することもある。本稿では中小企業の定義として、その従業員数が1人から100人であることを前提とする。
実際のところ、従業員10人の小規模企業に社内ITインフラは必要なのだろうか。
会社の事業内容によっては社内ITインフラが必要となる。例えば小規模の開発会社や建築会社ではオンプレミスのHCI製品を必要とする例はあるが、小規模のマーケティング代理店に必要であるとは考えにくい。このように自社内にインフラを保有する場合とパブリッククラウドサービスなどの社外ITインフラを利用する場合のどちらにメリットがあるかは、ビジネスの種類によって異なる。
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