専門家が語る2020年のクラウド動向【前編】
「Docker」と「説明可能なAI」が2020年のクラウドで注目の理由
2020年に、クラウド市場にはどのような変化が起こるのか。特にコンテナと人工知能(AI)技術に関する動向を予測する。
2020年にはクラウド市場で何が起こるのか。前後編にわたり、2020年に起こる可能性のある変化に関するIT専門家の話を紹介する。クラウドに関する変化について明確な予測を立てるのは難しいが、IT戦略を立てるときの参考にしてほしい。
コンテナ管理は“Kubernetes一強”に異変か
クリス・トッツィ氏(ITコンサルタント) アプリケーションの稼働環境を仮想化する「コンテナ」を巡る動きは沈静化している。2010年代後半には、コンテナの管理やデプロイ(配備)を効率化する「コンテナオーケストレーションツール」が脚光を浴びた。コンテナオーケストレーションツールのシェア獲得競争では「Kubernetes」が優勢だ。
最近はKubernetesと競合する新製品や、Kubernetesで構築したコンテナ環境に加えることが可能な、次世代コンテナテクノロジーが登場する兆候がある。非営利団体OpenStack Foundationが2017年末に開発プロジェクトの開始を発表したオープンソースコンテナランタイムの「Kata Containers」は、この予測が既に現実化しつつあることを示す一例だ。
併せて読みたいお薦め記事
コンテナ関連の動向
「説明可能なAI」が求められる理由
アプリケーション開発ツールベンダーのMirantisは2019年に、コンテナ管理ソフトウェア「Docker」の企業向け商用版「Docker Enterprise」を事業買収した。この動きは、Kubernetesを独占的なコンテナ管理ソフトウェアにしないよう取り組む企業の動きを活性化させる可能性がある。Dockerは、企業や開発者が新たに機能を追加することで、Kubernetesの魅力的な代替手段へと変わる可能性がある。
こうした取り組みはいずれも、Amazon Web Services(AWS)や「Microsoft Azure」を擁するMicrosoftなどのクラウドベンダーが提供する新たなコンテナ関連サービスに結び付く可能性がある。新種のオープンソースコンテナプロジェクトの誕生が続いたり、Dockerに関連するベンダー各社の投資が活発化したりすれば、こうした動きは加速するだろう。
アラン・アールズ氏(ITジャーナリスト) コンテナは急速に普及しており、ITインフラの再構築を後押ししている。ただし注目され過ぎて、コンテナの長所を相殺するようなITインフラの管理がなされるようになっては本末転倒だ。コンテナはさまざまな価値をもたらすとはいえ、悩みの種を全て完全に解決するものではない。
クラウドのAIサービスは「説明可能なAI」に注目
ジョージ・ロートン氏(ITジャーナリスト) 2020年には、クラウドベースのAIサービスの中でも特に、「説明可能なAI」技術が脚光を浴びるだろう。説明可能なAI技術は、AIシステムが結論を出すまでの過程を明示し、結論の正当性を示す。現在、AI技術の倫理的問題を巡って反発を受ける企業は少なくない。GoogleとMicrosoftはどちらも説明可能なAI技術の戦略に着手しているが、現時点ではまだ初期段階だ。AWSも、同社のAIサービスに何らかの説明可能なAI技術を組み込む可能性がある。
データサイエンティストは深層学習(ディープラーニング)の力を利用することで、予測と意思決定をするためのAIシステムを構築できる。ただしAIシステムがデータを処理する過程がブラックボックス化し、人による理解が難しくなる恐れがある。企業の前に立ちはだかる最大の課題は、AIシステムのバイアス(偏見)を追跡し、システムの予測や意思決定の精度が下がる状況を突き止めることにある。
説明可能なAI技術は、こうした問題の解決に役立つ。データサイエンティストやIT管理者を始めとしたAIシステムのエンドユーザーは、AIシステムが出した予測や意思決定の理由や背景を説明できるようになる。
EU(欧州連合)の一般データ保護規則(GDPR)などの法制度は、事業における意思決定までの経緯を明らかにすることを企業に求めている。MicrosoftはAIシステムの判断過程を説明するためのソフトウェア開発キット(SDK)「InterpretML」をオープンソースにした。同社は説明可能なAI技術のスタートアップ(創業間もない企業)Bonsai AIを買収したり、機械学習モデル構築サービス「Azure Machine Learning」では、機械学習モデルの仕組みを解析する機能の提供を始めたりした。
後編では、セキュリティとIaaS市場についての2020年の動向を説明する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
専門家が語る2020年のクラウド動向
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[富士フイルムビジネスイノベーション株式会社] データ入力業務のDXを実現 工数削減や業務品質向上に効くアプローチとは? -
製品資料
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] AI活用で競争力を高める「最適にデザインされたAI基盤」の在り方とは? -
製品資料
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] 「人がAIを使う時代」の次は―― “AI Ready”なIT環境が切り開く新たなAI時代 -
製品レビュー
[MNTSQ株式会社] 法務部門のための「AI導入」ロードマップ -
技術文書・技術解説
[SAPジャパン株式会社] 人手だけでは守り切れない、AI時代のERPを守る「仕組み」とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
Microsoft 365統一で「SharePoint」が1日2TB増 富士フイルムはどう管理した?
-
2
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
3
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
4
メインフレームが“オワコン”ではなく「若手にとって魅力的」なのはなぜか?
-
5
「社用車」に関するアンケート
-
6
「最新のセキュリティ脅威とオープンソースの対策状況」に関するアンケート
-
7
「契約業務のAI活用」に関するアンケート
-
8
「収入ゼロの恐怖」におびえながらも正社員に戻らない? フリーランスのリアル
-
9
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
10
Microsoft 365侵害企業の9割はMFA導入済み 1002人調査で見えた盲点
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
本当に使える「会議翻訳ツール」を見極める4つの選定基準
-
2
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
3
AIが苦手な「汚いデータ」になっていない? AI投資を無駄にしないための注意点
-
4
「テスト内製化&自動化」事例集:ディー・エヌ・エーなど9社に学ぶ実践のコツ
-
5
法人向け光回線のプランはどう選ぶ? 機能面/保守体制/コストを一覧で比較
-
6
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
7
有識者が語る、中堅中小企業に求められる最新のサイバーセキュリティ対策とは
-
8
Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用
-
9
進化が遅れる「電話」をアップデート、AIを搭載した次世代の通話機能とは?
-
10
ランサムウェア攻撃“究極の対策”はこれだ
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー