パンデミックは企業にテレワークの採用を促し、働き方の“常識”を変えた。事態が沈静化する中で、企業は新たな課題に直面する可能性がある。それは従業員が蓄積してきた「離職願望」への対処だ。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)の収束とともにテレワークをやめ、完全なオフィスワークに戻そうとする企業がある。ただし、それは“危険な賭け”だ。オフィスワークが不可欠な業務もあるし、オフィスでの従業員同士の生の交流がもたらす連帯感や、そこから生まれるビジネスアイデアは、企業にとって大きな魅力がある。一方でテレワークにおける生産性向上を実感しながらも、パンデミックの間に待遇や企業風土などへの不満から「離職願望」を抱いていた従業員にとって、「テレワーク終了のお知らせ」は勤務先に見切りを付けるきっかけになり得る。
テレワークを続けるにしても、やめるにしても、企業はその決断によって優秀な人材を流出させる事態は防ぐ必要がある。企業が対策を考える上で参考になるのが、離職寸前の従業員が示す“ある兆候”だ。それは何なのか。TechTargetジャパンの関連記事をまとめた本資料は、パンデミック収束に伴って企業が直面し得る人材面での課題と、その対処法を探る。
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