コロナ収束後の採用市場はどう変わるか【後編】
「テレワーク離職」の兆候は“あの時間”を調べれば分かる
調査結果によると、パンデミックの収束は従業員の離職を後押しする可能性がある。離職の兆候は、“ある時間”を調べることで分かるという。それは何なのか。
前編「『テレワーク許可』の企業が『完全オフィス出社』に戻すと離職率が上がる?」は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)収束後に労働者が求める働き方を紹介した。後編となる本稿は、離職を考える従業員がどのような兆候を出すかを紹介する。
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パンデミック収束に伴って企業が抱えるリスクの一つに、「従業員の中に蓄積されてきた離職願望が解き放たれる可能性」がある。2021年4月に保険会社Prudential Financialが発表した米国の労働者調査『Pulse of the American Worker』によると、4人に1人の労働者がパンデミック収束に伴って新しい職を探す意向だ。この調査は、同社の代理で調査会社Morning Consultが2021年3月に米国のワーカー2000人に対して実施した。
企業が参考にすべきなのは、離職寸前の従業員が示す兆候だ。
従業員の“あの時間”を監視すると離職の兆候が見える
従業員の生産性測定サービスを提供するProdoscoreの人事専門家グループProdoscore Research Councilでプリンシパル統計コンサルタントを務めるエイドリアン・リース氏は、離職の兆候の一つとして「ギャップタイム」の増加を挙げる。ギャップタイムとは雇用主が従業員の行動を把握できない時間帯のことで、従業員の生産性低下を示す可能性がある。従業員の離職が近づくにつれ、このギャップタイムが増加する傾向があるという。
コンサルティング企業Global Workplace Analyticsの調査によると、企業の約半数は、従業員にオフィス家具を提供する方法として「職場の機器を家に持ち帰ること」を許可もしくは検討している。それ以外にも、従業員が自宅向けに購入した機器の購入金額を経費として精算するなど、企業はさまざまな選択肢を提供したり、検討したりしていることが分かった。
Global Workplace Analyticsの代表取締役であるケイト・リスター氏は、従業員がテレワークを続けるためなら高い給与も辞する意思があるかどうかは「まだ分からない」と前置きしつつ、テレワークが十分に普及した際にどうなるかは「とても興味深い」と語る。例えば企業によっては、物価の低い地域に移住した従業員を減給する可能性があるとリスター氏はみる。
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