新型コロナウイルス感染症の影響で会議の形態は大きな変化を強いられた。今後はテレワーク従業員とオフィスワーク従業員が同時に参加する「ハイブリッド会議」の手法を模索する必要がある。その方法とは。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行（パンデミック）によって働き方を変えた企業は、パンデミックが収束したとしても、以前と同じ働き方には戻らない可能性がある。
コンサルティング企業Metrigyが476社の企業を対象に実施したグローバル調査「Workplace Collaboration: 2021-22」（2021～2022年の職場でのコラボレーション）によると、業務環境をフルタイムのオフィスワークに戻すことを計画している企業はわずか12％だった。
今後、オフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドな働き方が急速に広がる可能性がある。この新たな環境で企業が成功を収めるためには、ビジネスリーダーとITリーダーは将来を見据えた事業計画を練らなければならない。
事業計画は、オフィスワークの従業員とテレワークの従業員が同時に参加する「ハイブリッド会議」を想定したものにする必要がある。ハイブリッド会議を成功に導く5つのベストプラクティスを紹介する。
テレワーク中に会議に参加する従業員にとって、音声のみでしか参加できない会議は今後受け入れられなくなる。音声のみを聞いて参加する場合、従業員は他の参加者の様子やホワイトボードに書かれた内容を見ることができず、会議に主体的に参加することが難しい。従業員がどこにいるにしても、企業は全ての従業員が主体的に関わり合えるように業務環境を整えるべきだ。そのため全ての会議室に高品質のWeb会議ツールを導入する必要がある。理想は、従業員が社内外どちらからでも会議に参加できるように複数のWeb会議ツールを導入することだ。
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