ビジネス活動の回復力「オペレーショナルレジリエンス」を高める施策に取り組む企業は、どのような施策を打てばいいだろうか。従来の危機管理対策のみにとどまらない、オペレーショナルレジリエンス向上策を探る。
企業は、ビジネス活動の回復力「オペレーショナルレジリエンス」に関わる規律を実践しているのが一般的だ。恐らく事業継続計画(BCP)、災害復旧(DR)、インシデント管理、危機管理、リスク管理といった規律を実践しているだろう。
各部門の取り組みが分断することが原因で、こうした緊急時の活動の有効性が限定されることがある。オペレーショナルレジリエンスのトレーニングには、緊急時の対処における部門横断的な視点を取り入れる必要がある。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)中に業務の運用を維持するには、企業内の業務分野の相互作用を重視し、部門間のコミュニケーションや知識共有を増やす必要があることを企業の経営陣は知った。企業のオペレーショナルレジリエンスを進化させる際も同様で、部門横断的に実施するコミュニケーション、コラボレーション、知識共有が必要だ。従来の緊急戦略にオペレーショナルレジリエンスが取って代わりつつある現在、企業の規模や種類を問わず、業務運用への導入を検討する必要がある。そのため企業は、オペレーショナルレジリエンスのトレーニング活動を展開し、従業員の意識向上を促さなければならない。
オペレーショナルレジリエンスには、例えばBCPとDRなど、それを実現する過程で、相互に影響し合う可能性の高い規律がある。プログラムを実施する際に重要な要素は、こうした分野間の相互作用だ。そこにサイロがあってはならない。それが、レジリエンス活動と従来の緊急戦略で異なる点だ。業務運用を維持するうえで重要な役割を果すのが各分野だ。回復力を高めるには各分野を担当する従業員間のコミュニケーションと連携が必要になる。
包括的なオペレーショナルレジリエンストレーニングプログラムは、啓発活動から始める。トレーニングプログラムを実施する部門が、従業員のオペレーショナルレジリエンスの取り組みへの意識を生み出すために使える方法は以下の通りだ。
後編は、オペレーショナルレジリエンスのトレーニングプログラムを実際に進めるに当たっての取り組みリストを紹介する。
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