6万社の3000万台のPCを調査した結果、Windows 11のシェアはWindows XP以下であることが分かった。問題はその先だ。サーバOSにもWindows 11と同じ要件が適用された場合、既存のサーバはどうなるのか。
Lansweeperが6万社で3000万台のWindows端末を調査したところ、「Windows 11」をインストールできるPCは44.4%、インストールできないPCは55.6%だった。
調査対象のPCの91%はWindows 11の実行に十分なメモリを搭載しているが、監査対象のPCの19%以上はTPMを実装していなかった。TPMを実装しているが互換性がない、あるいはTPMを有効にしていないPCは28%に上った。
66.4%のPCはWindows 11で仮想化を実行できるメモリを搭載していた。だが、TPM 2.0が有効になっていた仮想マシン(VM)は0.23%だけだった。
「TPMパススルー(vTPM)を使えばVMにTPMを提供できるが、ほとんど使われていない」とLansweeperは指摘する。
物理サーバのTPMは1.49%しかテストに合格しなかった。つまり、今後サーバOSのシステム要件がWindows 11と同等になった場合、既存のサーバの98%はアップグレードできないことになる。
Lansweeperのロエル・デクヌート氏(最高戦略責任者)は言う。「導入率は少しずつ上昇しているが、特にビジネス環境においてWindows 11へのアップグレードはMicrosoftが期待していたほど迅速に進んでいない」
Windowsの各バージョンのシェアは「Windows 10」が80.34%で最も高く、サポートが終了した「Windows XP」は1.71%、「Windows 7」は4.7%、「Windows 8」は1.99%だった。Windows 11は1.44%で、サポートが終了したOSよりも少ない。
「Windows 11のシステム要件を満たすPCの購入をためらう企業は多い。2025年までサポートされるWindows 10に満足している企業もある。Windows 11にアップグレードすべき説得力のある理由がもたらされない限り、この状況は今後も続くだろう」(デクヌート氏)
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