6万社の3000万台のPCを調査した結果、Windows 11のシェアはWindows XP以下であることが分かった。問題はその先だ。サーバOSにもWindows 11と同じ要件が適用された場合、既存のサーバはどうなるのか。
Lansweeperが6万社で3000万台のWindows端末を調査したところ、「Windows 11」をインストールできるPCは44.4％、インストールできないPCは55.6％だった。
調査対象のPCの91％はWindows 11の実行に十分なメモリを搭載しているが、監査対象のPCの19％以上はTPMを実装していなかった。TPMを実装しているが互換性がない、あるいはTPMを有効にしていないPCは28％に上った。
66.4％のPCはWindows 11で仮想化を実行できるメモリを搭載していた。だが、TPM 2.0が有効になっていた仮想マシン（VM）は0.23％だけだった。
「TPMパススルー（vTPM）を使えばVMにTPMを提供できるが、ほとんど使われていない」とLansweeperは指摘する。
物理サーバのTPMは1.49％しかテストに合格しなかった。つまり、今後サーバOSのシステム要件がWindows 11と同等になった場合、既存のサーバの98％はアップグレードできないことになる。
Lansweeperのロエル・デクヌート氏（最高戦略責任者）は言う。「導入率は少しずつ上昇しているが、特にビジネス環境においてWindows 11へのアップグレードはMicrosoftが期待していたほど迅速に進んでいない」
Windowsの各バージョンのシェアは「Windows 10」が80.34％で最も高く、サポートが終了した「Windows XP」は1.71％、「Windows 7」は4.7％、「Windows 8」は1.99％だった。Windows 11は1.44％で、サポートが終了したOSよりも少ない。
「Windows 11のシステム要件を満たすPCの購入をためらう企業は多い。2025年までサポートされるWindows 10に満足している企業もある。Windows 11にアップグレードすべき説得力のある理由がもたらされない限り、この状況は今後も続くだろう」（デクヌート氏）
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