中小企業が大企業と同レベルの事業継続性を実現しようとすれば、当然ながらヒト・モノ・カネの問題にぶつかる。ただし近年はサービスの進化によって、大企業に匹敵する対策も不可能ではなくなっている。
「災害時にシステムが止まっても、可能な限り迅速にシステムにアクセスできるようにしたい」というニーズは普遍的なものだ。だからこそ中小企業も、大企業と同じレベルで事業継続計画（BCP）や災害復旧（DR）を考える。
BCP／DRを実現しようとするとき、中小企業は大企業よりも予算や人員、時間の問題に直面しやすい。近年はさまざまなクラウドサービスが普及しており、中小企業でも大企業に匹敵するBCP／DRを立案するチャンスがある。一方で、クラウドにデータを預けているからこそ「クラウドのデータをどう守るのか」という点を考察しなければならない。
ヒト・モノ・カネの課題を前提として、BCP／DRに取り組みたい中小企業はどのような手段を講じるべきか。クラウドサービスを活用するとして、そのサービスを運用するデータセンターでの有事に備えて何をすべきか。本資料は、中小企業がBCP／DRを実現する際に検討すべき要素を解説する。
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