脅威が多様になる中で、ユーザー企業には多面的なセキュリティ対策が求められている。まずは全体像を見て大枠をつかみ、優先的な取り組みを決めることが肝要だ。押さえるべき5つの施策とは。
フィッシングやランサムウェア（身代金要求型マルウェア）攻撃への対処、IT予算の削減、人手不足など、ユーザー企業はさまざまセキュリティの課題を抱えている。拡大する攻撃対象領域（アタックサーフェス）への対処も欠かせない。組織内のセキュリティ全体を強化するためのポイントは何か。基本となる5つの施策を紹介する。
クラウドサービスの利用が拡大する中で、今後はほぼ全てのユーザー企業がクラウドサービスを採用することになる可能性がある。クラウドサービスを利用する場合、オンプレミスシステムとは異なるセキュリティ対策が必要になる。多様になるクラウドセキュリティ製品の中から、自社に最適なものを選ぶことが欠かせない。
ソフトウェアの開発工程にセキュリティを取り入れることで、早い段階で脆弱（ぜいじゃく）性をなくして安全性を高めることができる。セキュリティは「ソフトウェア開発のスピードを損なうもの」だと捉えられがちだが、ソフトウェアを開発する組織はスピードだけではなく、セキュリティも強く意識することが大切だ。
IoT（モノのインターネット）は工場の自動化といったメリットをもたらす一方、新しい攻撃対象領域になりかねない。IoTセキュリティを採用すれば、IoTの仕組みの中核となるセンサーが攻撃されるリスクを減らせる。センサーはもともと高度なセキュリティ機能を備えていないため、センサーのセキュリティを検討することはIoTを採用するユーザー企業にとっての欠かせない対策の一つになる。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を契機にして、テレワークとオフィス勤務を組み合わせた「ハイブリッドワーク」が広がった。ハイブリッドワークを実施する際は、場所を問わず、システムへの安全なアクセスを可能にする各種セキュリティツールの導入を検討しよう。
人間はセキュリティの脆弱性の一つになる。うっかりミスによる機密情報の流出も決して少なくはない。組織内で定期的にセキュリティ教育を実施し、具体例を交えながらシステムの安全な利用法をレクチャーすることが重要だ。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
DX推進によってさまざまなビジネスシーンでデジタル化が加速しているが、そこで悩みの種となるのがセキュリティの担保だ。リソースやコストの制限も考慮しながら、DXとセキュリティを両輪で進めるには何が必要になるのか。
サイバー攻撃が巧妙化し、セキュリティチームとSOCは常に厳戒態勢を取り続けている。さらにデジタルフットプリントの拡大に伴い、セキュリティデータが絶え間なく往来する事態が生じている。このような状況に対応するには、SOARが有効だ。
最新のサイバー攻撃に即座に対応するためには、SOCを従来の在り方から変革することが重要になる。しかし、何をすればよいのか分からないという組織も多い。そこで本資料では、現在のSOCが抱えている5つの課題とその解決策を紹介する。
高度化するサイバー脅威に効率的に対処するには、セキュリティの自動化が欠かせない。だが自動化の効果を高めるには、使用ツールの確認、ワークフローの分析などを行った上で、正しいステップを踏む必要がある。その進め方を解説する。
脆弱性対策は作業量や難易度を予測しづらく、限られたリソースで対応するのが難しい。さらに、単体の深刻度評価のみとなる一般的なセキュリティ監査ツールでは、包括的な分析は容易ではない。これらの課題を、AIはどう解決するのか。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
