脅威が多様になる中で、ユーザー企業には多面的なセキュリティ対策が求められている。まずは全体像を見て大枠をつかみ、優先的な取り組みを決めることが肝要だ。押さえるべき5つの施策とは。
フィッシングやランサムウェア（身代金要求型マルウェア）攻撃への対処、IT予算の削減、人手不足など、ユーザー企業はさまざまセキュリティの課題を抱えている。拡大する攻撃対象領域（アタックサーフェス）への対処も欠かせない。組織内のセキュリティ全体を強化するためのポイントは何か。基本となる5つの施策を紹介する。
クラウドサービスの利用が拡大する中で、今後はほぼ全てのユーザー企業がクラウドサービスを採用することになる可能性がある。クラウドサービスを利用する場合、オンプレミスシステムとは異なるセキュリティ対策が必要になる。多様になるクラウドセキュリティ製品の中から、自社に最適なものを選ぶことが欠かせない。
ソフトウェアの開発工程にセキュリティを取り入れることで、早い段階で脆弱（ぜいじゃく）性をなくして安全性を高めることができる。セキュリティは「ソフトウェア開発のスピードを損なうもの」だと捉えられがちだが、ソフトウェアを開発する組織はスピードだけではなく、セキュリティも強く意識することが大切だ。
IoT（モノのインターネット）は工場の自動化といったメリットをもたらす一方、新しい攻撃対象領域になりかねない。IoTセキュリティを採用すれば、IoTの仕組みの中核となるセンサーが攻撃されるリスクを減らせる。センサーはもともと高度なセキュリティ機能を備えていないため、センサーのセキュリティを検討することはIoTを採用するユーザー企業にとっての欠かせない対策の一つになる。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を契機にして、テレワークとオフィス勤務を組み合わせた「ハイブリッドワーク」が広がった。ハイブリッドワークを実施する際は、場所を問わず、システムへの安全なアクセスを可能にする各種セキュリティツールの導入を検討しよう。
人間はセキュリティの脆弱性の一つになる。うっかりミスによる機密情報の流出も決して少なくはない。組織内で定期的にセキュリティ教育を実施し、具体例を交えながらシステムの安全な利用法をレクチャーすることが重要だ。
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脅威の検知と迅速な対応は、セキュリティ戦略の中核をなす重要な機能だ。これを実現するために、多くの組織が自動化ツールやAIなどの技術を採用しているが、成果を挙げている組織もあれば、そうでない組織もあり、明暗が分かれている。
近年、多くの組織が多数のセキュリティ製品をパッチワーク的に導入している。その結果、運用が複雑化し、非効率な状況が生まれてしまった。このような状況を改善するためには、セキュリティベンダーを統合することが必要だ。
データセンターにおいて、NGFWやマルウェア対策といったセキュリティ製品の導入は不可欠だが、選定を誤ると非効率な運用プロセスや高いコストに悩まされることとなる。5つの組織の例から、費用対効果の高い製品を見極めるコツを探る。
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