DevOpsの気になる未来【前編】
「DevOpsはもう終わり」論が語られ始めた“本当の理由”
企業の間で広く普及してきたDevOpsだが、近年のシステムの変化に伴い、新しいアプローチに代替されるとの見方もある。企業はどのように考えているのか。
DevOps(開発と運用の融合)は終わりを迎えつつある――このような意見が一部で出ているようだ。2000年代後半に登場したDevOpsは、開発チームと運用チームが協力してソフトウェアのデプロイ(配備)を迅速化し、生産性を向上させる手法として広く浸透してきた。
しかし、DevOpsが成功するかどうかは、企業の規模や開発環境、導入計画など、さまざまな要因に依存する。近年システムが複雑化する中で、企業は開発者の負担軽減やさらなるデプロイの迅速化を目指し、新しいアプローチに目を向けている。
「DevOpsは終わる」論が語られ始めたのはなぜか
DevOpsは終わりつつあるのか。端的に言えば「ノー」だ。
プラットフォームエンジニアリングツールベンダーHumanitecでカスタマーサクセス担当ディレクターを務めるマロリー・ヘイグ氏は、「DevOpsは誤解されたり、間違って使われたりすることが多い」と指摘する。例えば、単にDevOpsエンジニアを採用するだけで、DevOpsの基本的な原則や文化を取り入れていない組織もあり、これが失敗の原因になっているという。
「自分で作ったものは、どんな手間をかけても自分で運用する」(You build it, you run it at all cost)というDevOpsの理念は、もはや過去のものになりつつある。しかし、DevOpsがなくなったわけではない。DevOpsは次の段階へと進んでおり、ITチームへの支援や協力体制を重視するようになっているとヘイグ氏は考えている。
企業はビジネスKPI(重要業績評価指標)の重圧に応えるため、よりアジャイル(俊敏)に、より早くソースコードを提供する必要に迫られている。しかし従来のDevOpsでは、その成長スピードに追い付けない企業もある。急いでソースコードをリリース(公開)した結果、製品のユーザーエクスペリエンス(UX)が低下する、といったことも発生している。
このような課題は、開発プロセスのより早い段階でテストやセキュリティ対策を実施し、DevOpsの「シフトレフト」を進めることで解決できる。だが中には、DevOpsをより成熟させることで課題を解決したいと考える企業もある。そうした企業に注目されているのが「プラットフォームエンジニアリング」だ。
新しいアプローチ「プラットフォームエンジニアリング」とは?
プラットフォームエンジニアリングとは、再利用可能なセルフサービス型のツールやワークフローをまとめ、開発者がいつでも利用できるように整備するといったアプローチだ。ソフトウェアの迅速なデリバリーを実現し、開発者エクスペリエンスを向上させることが目的だ。
企業のシステムは複雑化しており、「開発環境を構築する」「関係者を探してやりとりする」といった“ささいな問題”に開発者の時間が取られている。プラットフォームエンジニアリングは、そうした問題を自動化の仕組みで取り除き、開発者の時間を節約する。
プラットフォームエンジニアは、開発者がソースコードを迅速かつ効率的に本番環境にデプロイ(配備)できるように、標準化されたツールやフレームワークの作成と保守を担当する。そうして作成されたツールやフレームワークは運用における無駄な手間や作業負担を減らすように設計されているため、開発者は最小限の労力で作業を進めることができ、細かい問題に悩まされずに本来の業務に集中できる。
プラットフォームエンジニアが主に取り組むのは以下の項目だ。
- ソフトウェアリリース
- 新しいバージョンのソフトウェアをリリースするプロセスを整える。
- CIパイプライン
- CI(継続的インテグレーション)のパイプラインを構築、維持する。ソースコードがコミットされるたびに自動でビルドとテストを実施するため、問題を早期に発見し、素早く修正できるようになる。
- 自動テストシステム
- ソフトウェアの動作を自動でテストするシステムを構築する。
- ランタイム環境
- ソフトウェアを動作させるための環境を準備する。
- Kubernetesインフラ
- コンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」を用いて、アプリケーションを効率的に運用するためのインフラを構築、管理する。
多くの企業が、サービスのリリース速度向上と、開発者の負担軽減を両立するための方法を模索している。企業は、DevOpsが今後どう進化していくのか、特にプラットフォームエンジニアリングを実践する準備ができているかどうかに注目すべきだ。
次回は、プラットフォームエンジニアリングとDevOpsの関係について詳しく解説する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[LRM株式会社] 「標的型攻撃メール」事例・サンプル集 -
製品資料
[LRM株式会社] セキュリティ教育はなぜ「年間計画」を立てる必要があるのか? -
製品資料
[LRM株式会社] セキュリティの重要性が伝わらない…… 効果がない社員教育から脱却する方法 -
製品資料
[LRM株式会社] 「標的型攻撃メール訓練」導入ガイド 社員の意識を確実に高める仕組みの作り方 -
事例
[株式会社マクニカ] アイカ工業に学ぶ脆弱性対策 情シスが把握できずにいたアセットも正確に把握
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
-
2
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
3
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
4
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
5
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
6
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4%
-
7
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
-
8
エンジニアが選考を辞退する本当の理由 7割が隠す“面接の違和感”とは
-
9
Netflixのバックエンドは「ほぼJava」 3000超のアプリを支える開発基盤の裏側
-
10
なぜOpenAIやAnthropicのAIは「脱走」したのか 情シスが迫られるエージェント統制
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
2
AIが「わざわざ使うツール」になっていない? 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
3
5回聞くだけじゃ足りない? トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
5
「脱Excel」か「Excel快適化」か? 現場にやさしい業務改善の進め方
-
6
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
7
PostgreSQLの「機能」「性能」「運用」「拡張性」に関する悩みの解消法
-
8
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
9
Macの安全神話は崩壊? 最新の脅威動向から見えた攻撃のトレンドと有効な対策
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド:25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー