Z世代が労働力として活躍する時代になった。一方で、ビジネスの場では「Z世代は仕事ができない」と見なされる傾向がある。それはなぜか。Z世代の特徴と併せて考える。
Z世代(1995年~2009年に生まれた世代)が続々と社会人デビューしている。職場におけるZ世代の比率はこれから徐々に高まってくる。Z世代の活躍に期待が集まるところだが、職場では「Z世代は仕事ができない」と見なされる傾向にあるようだ。これには、Z世代のある特徴が関係している。
Z世代は、ミレニアル世代(1980年代前半から1990年代半ばまでに生まれた世代)とα世代(2010年以降に生まれた世代、ポストZ世代)に挟まれる世代だ。
Z世代は、気候変動や新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)に端を発した社会問題など、さまざまな課題に直面してきた。生まれながらにしてITの進歩やイノベーションによるさまざまな変革を経験したことで「デジタルネイティブ」というニックネームも付けられている。世界中のさまざまな統計のデータベースを提供する調査会社Statistaが2022年11月に実施した調査によると、Z世代の40%が毎日4時間以上ソーシャルメディアを利用している。
デジタルネイティブと言われるZ世代は、IT以外にも強みがある。調査機関Pew Research Centerが2020年5月に公開したZ世代の特徴に関する調査レポートによると、Z世代はこれまでで最も教育水準の高い世代とされ、社会的受容性(新しい技術や物を受け入れる度合い)が高く、進歩的で、政府寄りだとされている。
一方でビジネスリーダーの間では、Z世代に対する否定的な見方がある。学生向けに教育関連の情報を提供するオンラインマガジン「Intelligent.com」は2023年8月、新卒の社会人と雇用に関する調査結果を公開した。この調査は、1243人のビジネスリーダーを対象に、Intelligent.comの委託で調査会社Pollfishが2023年7月に実施した。Z世代に関しては、以下の結果になった。
上記の回答に関して、「どのような点で働ける状態になっていないか」という質問に対して、回答者の70%が「勤務態度」「コミュニケーションスキル」を挙げた。
このような見解がある一方で、Z世代を含めたあらゆる世代が、組織に価値をもたらす可能性がある。仕事に関して主体性を持ってもらうための第一歩となるのが、インターンシップだ。
中編は、インターンシップをした方がよい理由、筆者がインターンシップで得られた経験について紹介する。
※本稿は、ロジャーウイリアムズ大学の学生で、米TechTargetのインターンを務めるジョーダン・ミッチェル氏の寄稿記事です。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
名刺は日々のビジネスに欠かせないツールの1つだが、その発注に関する承認と管理は意外と手間のかかる作業であり、規模が大きくなるほど負担は増大する。そこで注目したいのが、柔軟なワークフローを構築できる名刺発注サービスだ。
外出時の電話対応では、取り次ぎや折り返しの手間に加え、周囲の雑音やノイズといった課題もつきものだ。これらを解決する手段として期待されるクラウドソリューションを取り上げ、実際の利用方法や活用効果を、動画を通じて紹介する。
あらゆる領域でデジタルシフトが進む今、ワークフローにおいてもシステム化が加速している。その手段として注目されるのが、ITの専門知識がなくてもシステム構築が可能なノーコードツールだ。そのメリットや選定のポイントを解説する。
Microsoft 365に搭載されている「SharePoint」は活用できているだろうか。製品名は知っていても、その機能やメリットが分かっていないという声もよく聞かれる。そこで実際の活用事例を基に、活用のポイントを紹介する。
創立60周年を機に抜本的な働き方改革推進に乗り出した千歳コーポレーション。その一環として取り組んだ社内ポータルの刷新により、コンテンツへの直感的・迅速なアクセスを実現。情報共有やコミュニケーション活性化につながっている。
「Microsoft 365 Copilot」の真価を引き出すこつとは? リコージャパンに聞く (2025/3/24)
大量のデータから欲しいものを見つける難しさ 生成AIで改善へ (2025/3/3)
「帳票電子化」は8割……紙をPDF化しただけ? 必要なのは「デジタル化」 (2025/2/28)
なぜシステム導入は失敗するのか 請求書電子化の成功事例から学ぶ“コツ” (2025/1/6)
事例:パナソニック ネットソリューションズの文書管理効率化、ペーパーレス化 (2024/6/28)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。