2009年2月、TechTargetジャパン会員を対象に「サーバ仮想化技術/ツールの利用状況に関するアンケート調査」を実施した。サーバ仮想化は着実に普及しつつあるが、同時に課題も幾つか見えてきたようだ。
※ 回答の比率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
TechTargetジャパンでは2009年2月15日から2月27日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「サーバ仮想化技術/ツールに関するアンケート調査」を実施した。
アンケート回答者の4割以上が何らかの形で既にサーバ仮想化を導入しており、サーバ統合の目的を達成しつつある一方、運用管理コストの削減効果は当初期待したほどは表れていないことをうかがわせる調査結果が得られた。
以下、アンケート結果の一部を紹介する。
アンケート回答者の43.6%が、既にサーバ仮想化を導入済みと回答している。サーバ仮想化技術の検討段階を終え、実際に導入・運用するフェーズに入っている企業ユーザーが既に多くいることが分かる。ただし、現時点(2009年3月)ではまだ社内システムの一部のみに導入し、全社展開までは至っていないユーザーが大半だと推測される。
現状、サーバ仮想化技術の導入対象は開発環境・テストサーバが70.4%と突出して多い結果が出た。開発環境の設定やリソースの割り当てが柔軟にできることや、開発用サーバの購入コストが削減できるなどの理由から、この用途では早くからサーバ仮想化が導入されてきた。
その一方、メール・グループウェアサーバや基幹業務系アプリケーションサーバへの導入は、安定性やパフォーマンスへの不安からかまだそれほど導入が進んでいないとの結果が得られた。しかし、導入を検討中とする回答は多く、今後は基幹業務系サーバへもサーバ仮想化の導入が進むものと予想される。
サーバ仮想化の分野で多くの実績を持つヴイエムウェアの製品を導入しているユーザーが64%と、圧倒的に多い。ほかのベンダーの中では、マイクロソフトが14%と比較的多くの回答を集めた。同社はサーバ仮想化ハイパーバイザー(Windows Server 2008 Hyper-V)をサーバOS(Windows Server 2008)に含める形で提供しており、主に導入コストやほかのマイクロソフト製品との親和性を重視するユーザーから支持を集めているものと思われる。
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