リバーベッドがWAN最適化装置のSSD搭載モデル、性能管理ツールとの連携も可能に：NEWS

ディスク障害時の耐久性を強化したSteelhead 7050と、企業ネットワーク／アプリケーションの異常を早期検知・報告するCascade 8.4を発表。両製品の連携も可能にした。

≫ 2010年03月11日 09時00分公開

[上口翔子，TechTargetジャパン]

　リバーベッドは3月10日、WAN最適化アプライアンス「Steelhead」および企業ネットワーク／アプリケーション性能を分析・測定・可視化する「Cascade」の最新版を発表。型番はそれぞれSteelhead 7050／Cascade 8.4とし、両製品とも機能拡張を図るとともに、同版から2製品の統合を実現した。提供開始時期はともに3月中旬予定。

SSDおよび新機能の搭載でディスク障害時の耐久性を強化

　Steelheadは、データセンター間のレプリケーション（負荷分散や可用性向上）管理や、多地域に業務拠点を置く企業ユーザー間の通信・アプリケーション処理を最適化するWAN高速化装置。最新版では7050 M／Lの2モデルを用意。それぞれストレージにSSD（160Gバイト）を初採用し、ネットワークインタフェースは10GbEと帯域幅を向上させた。SSDの個数はMが14個、Lが28個。ログ用としてHDDも2個搭載する。CPUはメーカー名を非公開としたが、合計12コアを持つ最新プロセッサを搭載した（従来機は8コア）。

「Steelhead 7050」の前面。右上の白部分は予備用のHDD。筐体サイズは従来機と同様の3U。最大100kbpsの同時接続が可能で、10GbEのネットワークカードは最大4枚まで利用できる

　ソフトウェア面では、複数ドライブ（SSD）に同時に障害が発生した際にも、迅速に新ディスクにデータリカバリできる「Fault Tolerant Segstore（FTS）」機能を搭載。従来機で採用していたRAID 10による対処法では復旧までに約30分かかっていたが、FTSではRAIDに似た独自構成により、いずれかのSSDに障害が発生した場合にも残りのSSDで高スループットを発揮することで、新ディスクへの切り替え時間を約2分にまで短縮するという。

　「企業によってはWAN高速化ツールを導入する際に、あらかじめキャッシュを入れてから使用開始することで作業時間を短縮している。よって、ディスク交換時または新規利用時にキャッシュを失うことで業務効率が低下してしまうという課題があった。FTSは今回のSSD搭載をきっかけに導入した機能だが、今後は従来機も随時RAID 10からFTSに移行することで、データ処理能力の低下を最小限に抑えられるようサポートしていきたい」（シニアテクニカルコンサルタント寺前滋人氏）

ディスク障害時にFTSが通知する警告（左）と従来機と7050の性能比較（右）FTSではすべてのSSD容量をデータストアとして使用でき、万が一SSDの摩耗レベルが95％に達した場合には、管理者にメールなどで警告を通知する《クリックで拡大》

　参考価格は7050 Mが3300万円から、7050 Lが2500万円から。大規模データセンター（クラウドサーバとプライベートデータセンター間）およびプライベートクラウド環境を持つ大企業をターゲットに年間50件の導入を目指す。

Steelheadとの連携で、社内の異常を早期に検知・報告

　Cascadeは、ネットワーク性能改善の新たな手法として同社が推奨する「可視化と解析」を備えたアプリケーション性能管理製品。「現場の社員から問題報告が上がってくる前に異常を検知するだけなく、ネットワーク環境におけるボトルネックを随時把握・分析し、結果をグラフや数値で分かりやすく表示する。アプリケーション不具合などによる業務効率低下を事前に防止でき、結果として各拠点で発生する費用を削減できる」（シニアテクニカルコンサルタント石井勝徳氏）

Cascadeの持つ機能の一例（問題発生の事前検知と原因の早期特定）

　最新版では、Steelheadとの連携によるWAN最適化環境での性能測定が可能となったほか、リポート機能が強化された。具体的には、同社が提供する仮想拠点センサー「Cascade Sensor-VE」で現場でのわずかな異常も検知し、それが業務上にどのような影響を及ぼすのかを瞬時に算出、リポート化する。Cascade Sensor-VEはSteelheadの仮想プラットフォーム「Riverbed Services Platform」上で稼働するセンサーで、WAN最適化・非最適化環境にかかわらず、Cascadeの提供する各種機能が実現できるという。

　参考価格は、Cascade Sensor-VE込みの最小構成で610万円から。同社では年間20社の導入を目標としている。