新しい技術を使って自身の医療記録にアクセスする患者がかつてないほど増えてきている。その事例と課題を取り上げる。
電子健康記録（EHR）の全米への普及を目指す取り組みの主たる目的は、患者を自身の健康管理に関与させること（患者エンゲージメント）にある。だが、自身の医療記録の閲覧や医療提供者との情報共有を患者が簡単に実行できるようにするのは容易なことではない。
それでも、コンシューマーヘルスケアの年次サミット「2014 Consumer Health IT Summit」では、主催者である全米医療IT調整官室（ONC）が“明るい材料”として、全米各地の先駆的な成功事例や今後有望な事例を幾つか紹介した。中でも特筆すべきは、テキサス州のダラス小児医療センターの取り組みだ。同センターはONCと米Microsoftと提携し、鎌状赤血球貧血症（SCA）の子どもを持つ家族を対象とした医療情報交換のプロジェクトに取り組んでいる。
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