米Microsoftの全ての主要な業務アプリが、全ての主要OSで利用できるようになった。ただし、モバイルデバイス管理（MDM）機能を搭載しないなどの問題が採用を妨げる可能性もある。
企業のモバイルユーザーはようやく、米Microsoftの業務アプリ一式を全て使えるようになった。ただし、まだ課題は残っている。
2015年1月末、Microsoftは米AppleのiOSと米GoogleのAndroidを搭載するデバイス向けのモバイルアプリ「Microsoft Outlook」を公開し、Androidタブレット向けのOfficeアプリ「Microsoft Office for Android」をプレビュー版から正式版にアップデートした。これで、同社のエンドユーザー向け主要アプリである「Word」「Excel」「PowerPoint」「Outlook」は初めてWindows、iOS、Androidの3つの主要OSで利用できるようになった。
「もはやWindowsやWindowsデバイスだけをサポートしているのではない」と、米調査会社J. Gold Associatesの主任アナリスト、ジャック・ゴールド氏は語る。
ただし、依然として改善点が残っており、企業には注意点が幾つかある。
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