米Microsoftの全ての主要な業務アプリが、全ての主要OSで利用できるようになった。ただし、モバイルデバイス管理(MDM)機能を搭載しないなどの問題が採用を妨げる可能性もある。
企業のモバイルユーザーはようやく、米Microsoftの業務アプリ一式を全て使えるようになった。ただし、まだ課題は残っている。
2015年1月末、Microsoftは米AppleのiOSと米GoogleのAndroidを搭載するデバイス向けのモバイルアプリ「Microsoft Outlook」を公開し、Androidタブレット向けのOfficeアプリ「Microsoft Office for Android」をプレビュー版から正式版にアップデートした。これで、同社のエンドユーザー向け主要アプリである「Word」「Excel」「PowerPoint」「Outlook」は初めてWindows、iOS、Androidの3つの主要OSで利用できるようになった。
「もはやWindowsやWindowsデバイスだけをサポートしているのではない」と、米調査会社J. Gold Associatesの主任アナリスト、ジャック・ゴールド氏は語る。
ただし、依然として改善点が残っており、企業には注意点が幾つかある。
TechTargetジャパンは、企業のIT担当者なら知っておきたいIT技術の入門記事を集約したテーマサイト「『知ってるつもり』では恥ずかしい 基礎から学ぶ、新入社員に教えたい『IT新常識』」を開設しました。本テーマサイトの開設を記念して、米Appleの7.9インチタブレット「iPad mini 3 Wi-Fi 16GB」(色はシルバー)を抽選でプレゼントします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
D2C事業の約7割が失敗する理由 成功企業との差はどこに?
クニエがD2C事業の従事者を対象に実施した調査の結果によると、D2C事業が成功した企業は...
企業のSNS活用実態 最も使われているのはX? Instagram?
企業はSNSをどのように活用しているのか。調査PRサービスを提供するPRIZMAが、最も使われ...
日本のモバイルアプリトレンド2025 クロスデバイス戦略とMMMの重要性とは?
急速に進化するモバイルアプリ市場においてAIと機械学習の活用が本格化し、マーケティン...