東レグループは、2017年度に向けた次世代基盤として、ハイパーコンバージドインフラを基盤に、VMwareの仮想化を用いたSDDC（Software-Defined Data Center）の導入を決定した。
東レグループは、2017年度に向けた次世代基盤として、統合インフラ製品のハイパーコンバージドインフラをベースとした「SDDC」（Software-Defined Data Center）の導入を決定した。SDDCは、ハードウェアリソース全体をソフトウェアで制御するデータセンターのことで、東レグループはVMwareの仮想化技術を用いて実現した。グローバルで使われている最新技術を導入することによって、柔軟性と品質が両立したクラウド基盤の構築を目指す。同社のIT環境を支えている東レシステムセンター・システム技術推進部長の天満昌則氏は、ヴイエムウェア主催イベント「vForum 2016」のセッションで、SDDCを導入する狙いや解決できる課題、もたらされるビジネス価値などについて語った。
世界26カ国・地域で幅広い事業を展開する総合化学企業集団の東レグループ。2020年に向けたビジョンとして「AP-Growth TORAY 2020『持続的に収益を拡大する企業グループ』」を掲げており、2016年は「AP-G 2016『革新と攻めの経営』」をテーマに事業戦略を進めている。その中で東レシステムセンターは、東レグループの情報システム会社として、「サービスセンターへの変革」「技術活用による業務効率化」「グループ共通基盤の展開」の3つを重点施策とし、2017年度に向けた次世代基盤の構築に取り組んでいる。
東レグループでは、システムの進化を促すため、システムライフサイクルを考慮してシステム基盤の世代管理を進めている。1つのバージョンは、メインストリーム期間3年、凍結運用期間3年、収束期間1年の計7年をサポート期間とし、おのおのの世代において、1つ前の世代からの移行ステップを用意している。つまり3年のライフサイクルでシステム基盤を世代交代しているわけだ。現在メインストリームのシステム基盤は、2017年には凍結運用を行うことから、2017年度に向けて次世代基盤となる「v2017」の構築は待ったなしの状況だ。
v2017構築のミッションは、ビジネス貢献度の高いITサービスを提供し、東レグループの成長を推し進める次世代基盤を実現することだ。「2017年度の次世代基盤では、柔軟性と高品質を両立したITサービスを提供することが求められた」と天満氏は語る。そのために同グループは最新技術を導入し、セルフサービス化と省力化を進めたプライベートクラウド基盤の構築を目指す。加えて次世代基盤「v2020」で、ハイブリッドクラウド化を見据えた運用も求められているという。
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