スマート歯ブラシからペットベッド、コネクテッドカー、コネクテッドシティーまで。2018年の「CES」には、ほとんどあらゆる人に向けたIoT（モノのインターネット）製品が出展されていた。インターネット技術が企業と消費者の両方に広く浸透している証拠だ。CESで見られたこうしたエキサイティングな技術を考えると、近年ブームのIoTに企業が魅了されるのはよく分かる。
しかし、問題はこうしたブームにあおられ、多くの企業がIoTの短期的なインパクトにばかり注目していることだ。即効性のある効率向上策として、IoTの取り組みを既存プロセスの改善や自動化から始めれば、良いスタートが切れるのは確かだ。しかし、デジタルトランスフォーメーションにおけるIoTの可能性を最大限に活用するには、新たな価値提案、新たなビジネスモデル、新たな市場につながるIoTのロードマップを描かなくてはならない。
IoTブームは、IoTの使い方や実装方法に関する幾つかの一般的な誤解もあって過熱している。興味深いことに、IoTに関する誤解が繰り返され、企業がIoTの取り組みを始める妨げになったり、初期のIoTの取り組みを迷走させたりする事例がよく見られる。IoTプロジェクトをスタート（または再スタート）させる場合には、IoTを事実に基づいて明確に理解しておく必要がある。
以下ではこうした観点から、IoTに関する誤った通説の最たるものを5つ取り上げ、それぞれについて事実を明らかにする。これからIoTに取り組む皆さんのお役に立てれば幸いだ。
事実：これまでのところ、IoTの価値や機会の大半は、ビジネスや産業セクターで生まれている。これらの方がコンシューマー分野より早くIoTの恩恵を受けている。
コネクテッド家電（冷蔵庫、トースターなど）はわれわれの生活を楽にしてくれるが、IoTデバイスの中でも最も誇大宣伝されている部類に入る。IoTの実質的なインパクトの大部分はビジネスの世界で生じている。実際、アナリストは、B2B IoT市場が2020年には、3000億ドル以上の規模に拡大すると予想している。同年のコンシューマーIoT市場は1500億ドル規模となる見通しだ。コンシューマーIoTも発展を続けており、1500億ドルは決して小さな数字ではない。だが、ビジネスIoTが、革新的な変化をもたらす最大の機会を提供することは明らかだ。
日本の産業機器メーカーであるファナックの例を見てみよう。ファナックは、顧客サイトに設置したIoTデバイスからデータを収集し、リモートモニタリング、分析、予測メンテナンスサービスを提供している。このサービスのおかげで、同社の顧客であるGMは、車両組み立てロボットの100種類の不具合を未然に防止し、再開に最大8時間かかる組み立てラインの中断を回避している。
私も、長い目で見れば、IoTの最も破壊的なイノベーションはコンシューマーIoT分野で起こるだろうと考えている。しかし当面は、家庭内で相互接続されたデバイスのビジネスモデルでは、引き続きユーザーデータの収益化に重点が置かれるだろう。
事実：IoTは多くの市場で構成され、各市場には固有の環境、レガシー技術、要件、エコシステムがある。そのため、機能の水平統合、垂直統合、地域間統合によるソリューション構築が重要になる。
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