「ユニファイドコミュニケーション」(UC)製品も有効
似たような「コミュニケーションツール」の乱立、重複を解消する方法
複数の従業員が同じ目的のために、異なる種類やバージョンのコミュニケーションツールを利用していると、コラボレーションを阻害しかねない。状況を改善する手段とは。
企業の従業員はコラボレーションをする際、テレフォニー(電話サービス)やメール、メッセージング/チャットツール、ビデオ/音声会議など、機能が限定されたスタンドアロンのコミュニケーションツールを主に利用してきた。単一のコラボレーション手段がない時代には、これが当たり前だった。コストやワークフローに非効率な面はあったが、従業員の生産性をそれなりに高めることはできた。そのため、もっと効率の良いコラボレーション手段を求めることは、それほどなかった。
今ではコミュニケーションツールの種類も機能も増え、そのほとんどをインターネットで無料かつ容易に入手できるようになり、従業員にとって選択肢が広がってきた。このことはコミュニケーションツール間の機能重複につながるだけでなく、コラボレーションをかえって難しくすることもある。
各コミュニケーションツールには重複する部分が少なくない。企業全体のコラボレーション改善のために、複数のコミュニケーション手段を統合的に利用可能にする「ユニファイドコミュニケーション」(UC)製品の導入を進めるIT部門は、特に入念な導入計画が必要になる。
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「ユニファイドコミュニケーション」(UC)について詳しく
コミュニケーションツールを統合管理する方法
UCの価値を明確に提示するのは難しい。UC製品が単体で具体的な問題を解決できるわけでも、使用中のコミュニケーションツールの代替になるわけでもないからだ。従業員は既に、幾つものコミュニケーションツールを使用している。こうした複数ツールを統合管理し、それらを効率良く利用する方法を提供することが、UCの出発点だ。
企業はUC製品を導入すれば、企業内で使用するコミュニケーションツールのバージョンを統一したり、コミュニケーションツール同士の連携をしやすくしたりできる。
コミュニケーションツール統合管理のベストプラクティス
スタンドアロンの各コミュニケーションツールを統合管理できるようにすれば、すぐにUC製品のメリットが得られる。UC製品をうまく導入して活用すれば、デスクトップとネットワークの効率的な利用が可能になる。そのためにIT部門は、以下のような大まかな戦略を立てることが必要だ。
- コミュニケーションツールを使いやすくする。使いやすくなければ、従業員に定着している行動パターンを変えるのは難しく、統合管理できていない複数のコミュニケーションツールを使い続ける可能性が高い。導入前にさまざまな部門の従業員が、さまざまなベンダーのUC製品をテストするのが望ましい
- コンシューマー向けコミュニケーションツールを利用しないよう、従業員に求める必要がある。質の低い機能や潜在的なセキュリティリスクが、企業に悪影響を及ぼす恐れがあるからだ
- 全従業員が同様の形式で同じコミュニケーションツール群を使うことで、優れたコラボレーションが生まれることを従業員に理解してもらう必要がある。ベンダーはUC製品導入の成功事例を示すことで、このメッセージを補強できる
- UC製品の全社利用に肯定的な従業員を見極める。従業員の共感を得る1つの要因に、UC製品の柔軟性がある。特にコミュニケーションツールのユーザーエクスペリエンス(UX)をカスタマイズできることは、従業員の支持につながる
- ゲーミフィケーションを有効な手段の1つとして採用する。ビジネス用語を使った説明よりも、ゲーミフィケーションの要素を取り入れた説明の方が、従業員はUC製品のメリットを直観的に理解できる
ベンダーの柔軟性が選定の鍵
UC製品の検証に当たっては、変化する市場にベンダーがどう対処しているのかを確認しておくとよいだろう。ベンダーが提案する価値は、不明瞭なコスト削減効果から、ビジネスの成果に影響を与える力へと移ってきた。その方が経営陣に対する適切なセールスポイントになることを、ベンダーは学んだのだ。
ベンダーは自社製品/サービスを多様化させて、さまざまなコラボレーション環境に対処している。テレフォニーやメールといった従来型コミュニケーションツールが中心の環境では、従来型のUC製品が効果を発揮しやすい。一方でデジタル性が高い環境、特にモバイルデバイスでは、メッセージングや動画中心のコミュニケーションツールが好まれ、従来型のコミュニケーションツールは選ばれなくなってきた。
あらゆる条件を満たすコミュニケーションツールは存在しない。そのことはベンダーも理解している。ベンダーは、ユーザー企業に適切なコミュニケーションツールを提供する必要がある。同時に従業員がコミュニケーションツールを最大限に利用できるように支援して、競合他社への乗り換えを阻止しなければならない。
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