「Microsoft Teams」の“これから”を予測する【第1回】
ZoomでもWebexでもなく「Teams」こそ“完璧で究極のWeb会議ツール”になる予感
広く使われているWeb会議ツールの中に「Microsoft Teams」がある。「Zoom」「Cisco Webex」といった有力な競合ツールがある中で、Teamsはどのような特徴で差異化を図り、そして支持されているのか。
Microsoftはこれまで、Web会議ツール「Microsoft Teams」（以下、Teams）に便利な機能を幾つも追加してきた。同社がこうした追加機能の全てを発明したわけではない。他ベンダーが開発した便利な機能を、Microsoftが後からTeamsに組み込んだものも、もちろんある。何もMicrosoftを責めているのではない。IT業界ではよくあることだ。
Zoom Video Communicationsの「Zoom」やCisco Systemsの「Cisco Webex」、Amazon Web Services（AWS）の「Amazon Chime」など、Web会議ツールの選択肢は幅広い。こうした他ベンダーのWeb会議ツールを導入している企業でも、社内や社外を問わず、Web会議でTeamsを利用する機会は少なからずある。
Web会議ツール市場では、Teamsの存在感は想像以上に大きい。それはなぜなのか。
Teamsこそが“完璧で究極のWeb会議ツール”だと言える理由
併せて読みたいお薦め記事
コミュニケーションの方法を考える
オフィススイート「Microsoft Office」を含む、Microsoftのサブスクリプション形式の製品／サービス群「Microsoft 365」の主要プランには、Teamsのライセンスが含まれている。該当プランを契約しているユーザー企業は、特別なことは何もせずにTeamsを使用できる。
Teamsでは、専用のクライアントアプリケーションだけではなく、WebブラウザでもWeb会議を実施可能だ。メールクライアント「Microsoft Outlook」からTeamの会議を設定できるなど、他のMicrosoft製アプリケーションの連携が生み出すシームレスな体験にも強みがある。Teamsが連携するMicrosoft製アプリケーションの具体例は、以下の通りだ。
- ファイル同期サービス「OneDrive」
- 社内ポータルサイト構築ツール「Microsoft SharePoint」
- 動画共有サービス「Microsoft Stream」
- ノーコード／ローコード開発ツール群「Microsoft Power Apps」
しばしばTeamsは、ユニファイドコミュニケーション（UC）システムに分類される。これはMicrosoftが、以前UCシステム「Skype for Business」の後継としてTeamsを位置付けていたことを考えると当然だ。とはいえTeamsには、従来のUCシステムと比べても機能が充実している。
Microsoftの公式アプリケーションストア「Microsoft Teamsストア」には、同社パートナーのベンダーが、Teamsと連携するアプリケーションを公開している。Cisco Systems、Zendesk、Snapといった大手ベンダーをはじめ、その顔触れはさまざまだ。
次回からは、Teamsが今後どのように進化するのかを予測する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 農林中金に学ぶ内製開発 処理効率を約2倍に高めAI活用も加速させた方法とは？ -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] NTTグループのデジタル変革術、17万人が利用する決裁プロセス刷新の全貌 -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 開発期間は3年余、なぜNTTデータグループはSaaSで基幹システム開発を行ったのか -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 富士通のAI変革、人が介在しないサービスデスク実現に向けた取り組みとは？ -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 業務効率化とサービス品質向上をどう両立する？ JTBのデジタル変革に学ぶ
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
-
2
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
3
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
4
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
5
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
6
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
-
7
エンジニアが選考を辞退する本当の理由 7割が隠す“面接の違和感”とは
-
8
Netflixのバックエンドは「ほぼJava」 3000超のアプリを支える開発基盤の裏側
-
9
AI基盤は本当に「オンプレ回帰」する？ Broadcomの言い分と企業の本音
-
10
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
生成AIのハルシネーションを防止 回答精度を高めるセマンティックレイヤーとは
-
2
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
3
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
7
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
8
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
9
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー