Appleの「iPad Pro」は仕事に使うのに適しているかもしれないが、問題解決の特効薬ではない。そのため、ITプロフェッショナルはiPad Proが最適に機能するユースケースを見極めなければならない。
タブレットの究極の目的は、ノートPCに取って代わることだろう。そのため、タッチスクリーンやペンを擁してポータビリティーを持たせ、デスクトップが実現できるオフィスの生産性タスクを全て実行できるアプリを組み合わせている。そして全てがWi-Fiを使ってシームレスに機能する。
特定のユースケースでは、iPad Proが取って代わる可能性がある。だが、ノートPCの処理能力を必要とするユースケースもわずかにある。とはいえ、iPad Proのスペックは、基本的なノートPCにほぼ匹敵する。
iPad Proは2015年にAppleがストレージを増量し、プロセッサを高速にし、画面解像度を上げて以来、あまり変わっていない。だが、オフィスソフトウェアや電子メールを使用して日常業務の大半を処理するだけの堅牢さを備えている。
そこで、iPad Proのスペックがビジネスユーザーのニーズを十分に満たし、その価格もITプロフェッショナルとして容認できるとしよう。では、ここ数年、職場では変化が起きているだろうか。答えはイエスだろう。Appleの「Apple Pages」、Googleの「Googleスライド」、Microsoftの「Microsoft Office」など、Apple、Google、Microsoftが提供するモバイル向け生産性向上ソフトウェアによって、エンドユーザーは自身が利用するアプリを使ってオフィスソフトウェアの全てのニーズに対応できるようになっている。
iPadの制限事項の1つは、多くの場合、HDMIアダプター経由でしかプレゼンテーションを表示できないことにある。だが、企業の多くのオフィスは最新の会議室を用意し、HDMIコードやAppleの「Apple TV」を備えたテレビやモニターに接続できるようになっている。ちなみに、Apple TVは接続にAirPlayを使用する。
Web会議ソフトウェアアプリにより、iPad Proのユーザーは会議に参加できる。だが、これらのツールはここ3年大きく改善されていない。そのため、デスクトップを利用しなければ会議の共有は困難になる。
「Box」など、クラウドストレージアプリにより、エンドユーザーは大きなファイルを保存し、どこからでも資料にアクセスできるようになった。「Slack」などのコラボレーションアプリ、「Workday」などの人事アプリにより、ユーザーは数年前には利用できなかった多くのエンタープライズ機能にアクセスできるになった。
こうしたアプリの多くは、提供企業がモバイル優先のデザインに力を入れているため、デスクトップやノートPCよりもモバイルデバイスで適切に機能する。iOS 11によるマルチタスキングは、実際には2台のモニターを使用するよりも効率が良い。
iPad Proを仕事に利用することでメリットが得られるのは以下のような従業員だ。
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