PCのライフサイクルには企業ごとに独自のニーズがある。従業員全員が高機能のハードウェアを必要とする場合、ライフサイクルは3年程度と短くなるだろう。

　ただし、処理能力や速度をそこまで必要としない従業員がいると、IT担当者は古くなったPCを利用して、ライフサイクルを5～10年に延ばすことができる。

　このようにライフサイクルを延ばすと、古くなったPCでパフォーマンスの問題が発生することがある。しかし、新しいPCを購入しないことで得られるコスト削減と、古いハードウェアによる生産性の低下とを相殺できる。

PCをどのように配布するか

　ライフサイクルを確立したら、次は適切にPCを配布して、生産性とコスト削減をうまく両立させなければならない。例えば、経営幹部や重要な仕事に就くスタッフは、最適なパフォーマンスを確保するため最新のPCで作業する必要がある。しかし、データ入力など、それほどリソースを必要としない作業を行う従業員は古いPCでも間に合う。

　経営幹部のPCの動作が遅くなり始めたら、IT担当者はそのPCを新しいハードウェアに交換し、古くてもまだ機能するそのPCを重要度の低い作業を行う従業員に再配布する。こうすることで、優先度の高いユーザーの基準には満たないデバイスのライフサイクルを、数年引き延ばすことができる。

　古いPCでは、プロセッサ速度を上げたりメモリを増やしたりするなど、ハードウェアの調整が必要になることがある。しかし、ハードウェアを調整すればライフサイクルは長くなる。新しいデバイスを一式購入するよりも、PCのハードウェアコンポーネントを1つ交換するほうが安く上がるのだ。

保証期間終了後にサポートを追加購入するかどうか

　IT担当者はPCライフサイクルの確立に当たって、保証とサポートについても考慮しなければならない。何か問題が発生したら、セーフティーネットとしてメーカー保証に頼ることができる。しかし保証期間には限りがある。そのためIT担当者はメーカーやサードパーティーによる保証期間終了後のサポートを検討する必要がある。

　保証期間後のサポートを購入することで、企業は信頼性の高いPCサポートを利用できる。PCのライフサイクルを延ばす分だけ、サポート期間を延長することができる。サポート費用は高く、保証期間内よりもコストがかかることが多いが、PCのライフサイクルを通常の保証期間の1～3年よりもずっと長く延ばすことが可能になる。

　IT担当者は外部サポートを利用しないで社内でPCを管理することも可能だ。このアプローチはIT担当者の作業量を増やすが、かなりの金銭的節約になる。社内でサポートを行う道を選んだら、増えた作業量に対処するためにIT担当者の数を増やす必要があるかもしれない。

　ライフサイクル管理に適切な選択肢を組み合わせることもできる。例えば、PCのライフサイクルが5年の企業は、1年間の保証期間、3年間の延長サポートを購入し、その後1年は社内でサポートを行うのもよいだろう。PCを適切に使い回している場合、この組み合わせだとIT部門はPC全体の20％程度をサポートすれば良いため、ワークロードの管理がさらに容易になる。

■PCライフサイクル管理のさまざまな選択肢

ライフサイクルを終えたハードウェアをどう扱うか

　その企業が決めた基準を満たさないPCでも、他の企業にとっては適切に機能するかもしれない。そのため、PCライフサイクルを短く設定している企業は、ライフサイクルを終えたPCをまとめて他の企業に販売できる。

　また、PCのライフサイクルが終了したら、まだ有用なコンポーネントを取り出して再利用するか販売することも可能だ。故障したデバイスにも、まだ価値のある部品が残っているかもしれない。