テクノロジーに10億ドル投資する会計事務所 STEM人材をどう採用し育成するか：社内資格制度や大学の教育プログラムを活用

Ernst & YoungではSTEM人材の採用や、従業員へのAI講座の提供などを行っている。追求するのは、急速な時代の変化を有効に生かせるデジタルビジネスモデルだ。

[Brian Holak，TechTarget]

　デジタルトランスフォーメーション（DX）の実現を目指す、あらゆる企業が取り組んでいることが1つある。それは変化することだ。米国の会計事務所Ernst & Young（EY）で、グローバル最高変革責任者（CIO）を務めるジェフ・ウォン氏はそう語る。

　EYも例外ではない。ウォン氏によると、同社が他の会社と異なる点は、イノベーション、変化、継続的学習に重点を置くという「文化的な信念」を全社で取り入れている点だという。この信念が同社のDX戦略の中心にある。

　インタビューの前編、「会計事務所が最新テクノロジー戦略に10億ドル投資する理由」では、EYがテクノロジーやイノベーションに10億ドルを投じる理由をウォン氏が説明した。同社をはじめとした企業の成功を後押しする3つのテクノロジーである、人工知能（AI）、データ、ブロックチェーンについても詳しく述べている。

併せて読みたいお勧め記事

STEM人材と出会うには

• STEM（科学、技術、工学、数学）スキル人材が米国国防総省にやって来ない理由
• 深刻化するセキュリティ人材不足、リスクが高いのに低収入？

人材教育に必要な観点とは

• 機械学習で変わる従業員教育　DellとIBMはどう活用しているか
• ジョンソン・エンド・ジョンソン、アクセンチュアなどが語る「人事部門で使えるテクノロジー」

　中編となる本稿では、DXに向けたEYの戦略について具体的に紹介する。例えば新しいビジネスモデルの調査と採用、STEM（科学、技術、工学、数学）人材の雇用、デジタル社会で企業に必要なテクノロジースキルを会計士に教育することなどに、同社は野心的に取り組んでいる。

▲▼編集注：このインタビューは抜粋になります。

――デジタル変革に向けた戦略を実施するなかでEYはどのような課題に直面していますか。