新型コロナウイルス感染症対策として注目を集めたWeb会議ツールは、ユーザビリティとセキュリティがトレードオフの関係にある。解決策はあるのか。過去に「Zoom」に発覚した問題を基に考える。
Zoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」は2019年夏に、「macOS」搭載デバイスでセキュリティ問題を引き起こした。エンドユーザーがmacOS搭載デバイスにZoomをインストールすると、インストーラーがWebサーバも勝手に追加していたというものだ。
このWebサーバはエンドユーザーがZoomをアンインストールしても残り続けた。エンドユーザーがZoomを再インストールするときに、簡単かつスムーズに導入できるようにするためだという。この手法はエンドユーザーのセキュリティとプライバシーを脅かす可能性がある。
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ネットワークとセキュリティの機能を一体化したフレームワーク「SASE」が注目されている。一方で、SASEはさまざまな機能で構成されるため、高評価のツールを組み合わせることが多いが、これが後悔の種になることもあるという。
近年、SASE（Secure Access Service Edge）への注目度が高まっているが、その導入は決して容易ではない。そこで、ネットワークおよびセキュリティ、そしてSASEの導入・運用にまつわる課題を明らかにするため調査を実施した。
内部統制強化のため、企業には、システム化による評価プロセスや、システム運用の効率化などが求められている。その解決策の一例となる特権ID管理ツールについて、その機能や導入によって回避可能なセキュリティリスクを解説する。
クラウドセキュリティ運用の大きな課題になっているのが、増え続けるセキュリティアラートに優先度を設定することだ。各環境によって最重要課題は異なるため、環境に合わせて優先度を設定することが必要になる。その実現方法とは？
サイバーセキュリティではまず、攻撃サーフェスへの対策が重要だが、近年はリモートワークやクラウドの普及により、攻撃サーフェスも拡大している。しかも、サプライチェーン攻撃の増加により、中小企業でも対策は待ったなしの状況だ。
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