Web会議デバイスでもスマートフォンと同様に、Web会議ツールを選択可能にする――。こうした“夢”に向けてMicrosoft、Zoom、Ciscoが相互運用性の向上に着手した。だがこれは夢ではなく“悪夢”だと見る向きもある。
「Web会議ベンダーは、Web会議デバイスをもっと使いやすくする必要がある」と専門家は指摘する。ユーザー企業の従業員がオフィスと自宅のどちらにいても、問題が生じないようにするためだ。
2022年3月開催のコミュニケーションツール関連イベント「Enterprise Connect」の場で、Microsoft、Zoom Video Communications、Cisco Systemsの担当者は、3社のWeb会議ツールの相互運用性を改善する意向を示した。業界関係者は、3社の取り組みの成功に懐疑的だ。本稿は、同イベントのパネルディスカッションの内容を基に、専門家の見解を紹介する。
「1台のデバイスだけでさまざまなWeb会議ツールを使う、簡単な方法が必要だ」と指摘するのは、調査会社Recon Researchでアナリストを務めるジム・ケリー氏だ。相互運用性があれば、ユーザー企業は従業員に選択の自由を与えながら運用コストを節約できる。「Web会議デバイスを扱うベンダーは、スマートフォンを手本としてほしい」とケリー氏は語る。スマートフォンなら「Microsoft Teams」と「Zoom」といった、似た機能を持つアプリケーションを簡単に切り替えられる。
Cisco Systemsが「Cisco Webex Board」をはじめとする同社製の会議室用デバイスに、GoogleのWeb会議ツール「Google Meet」のボタンを追加したのは「前向きな行動だ」とケリー氏は述べる。この専用ボタンを押すだけで、エンドユーザーはGoogle Meetのセッションに素早く簡単に参加できるようになる。「予定時刻になったら会議室に入り、Web会議ツールの種類を考えることなく即座にWeb会議を始められる。これが最終的な夢だ」(同氏)
MicrosoftのTeamsデバイス部門でバイスプレジデントを務めるイリヤ・バクシュタイン氏は「スマートフォンは会議室用デバイスの手本には適していない」と考えている。Web会議デバイスに複数ベンダーのアプリケーションを搭載すると、デバイス管理やアップデートが必要になり、IT部門の仕事が複雑になるためだ。「夢としては素晴らしいが、実現しようとすれば、最後は悪夢になる」とバクシュタイン氏は話す。
後編は、この問題の解決が難しい事情について解説する。
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