「AIOps」は既存のシステム運用を一歩前進させるという点で自動化と混同しがちだが、具体的な活用例を知ると違いが分かる。AIOpsを理解するための3つのポイントとは。
「AIOps」（AI for IT Operations）とは、既存のシステム運用の延長線にある手法だ。AI（人工知能）技術を使い、既存のシステム運用をAIOpsツールに学習させることが前提となる。システム運用の自動化とも似ているが、異なる点もある。AIOpsの利点や応用を理解するための3つのポイントを紹介する。
継続的な学習がAIOpsには欠かせない。AIOpsが最初に使用するベースライン（基準値）は完全ではないので、できるだけ多くのデータをAIOpsツールに与えて学習させる必要がある。
特定のシステムに新規ユーザーを登録すると、それがリソースやライセンスの要件に影響を与える可能性がある。IT担当者は、必要に応じて新しいベースラインを継続的に作成しなければならない。それを受けて、AIOpsツールは「なぜ新しいベースラインが作られたのか」「その変化がシステム稼働にどう影響するのか」を推測して、IT担当者に報告する。
AIOpsツールはベースラインを基に問題になり得る要因を検知する。IT担当者はその情報を基にサーバやストレージの問題が起きる可能性のある時期を把握し、機器の故障が発生する前に交換できるようになる。反対に、分析の結果として「機器故障の可能性が低い」と判断できる場合は、交換を延期して機器を延命することもできる。
ユーザー企業だけではなくベンダーもAIOpsを使うことで、チップ（半導体集積回路）からサーバ、ストレージシステム、ネットワークに至るまで、デバイスやインフラの稼働状況を迅速に分析できるようになる。
システム運用を自動化するさまざまなツールが登場している。例えばあるインフラから別のインフラへのアプリケーション移行を自動化するツールがある。ただしそうしたツールによるアプリケーション移行の場合は、手動の作業が発生し、コストの最適化が簡単にはできないこともある。
AIOpsツールを使うと、ユーザー数などの変数に基づいてアプリケーションから仮想化ソフトウェア、OS、クラウドサービスに至るまでのライセンスを自動的に管理し、コストを最適化することが可能になる。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
エンタープライズ向け技術は、Linuxを中核に据え、オープンソースで動作しているものが多い。しかし近年、一部のベンダーが契約による囲い込みを強めており、ベンダーロックインのリスクが高まっている。安定したLinux運用を実現するには？
ITサービスへの要求は年々増大しており、その対応を手作業でカバーするには限界がある。そこで導入されるのがITSMツールだが、特に自動化機能には注意が必要だ。自社に適した運用自動化や作業効率化を実現できるのか、しっかり吟味したい。
業務効率を高めて生産性を向上させるために、多くの企業がITシステムの導入を進めている。しかし、自社の業務に合わないITシステムを導入してしまっては、逆に生産性が低下する可能性も高い。この問題をどう解決すればよいのだろうか。
世界中で広く利用されているChromeブラウザは、業務における重要なエンドポイントとなっているため、強固なセキュリティが必要となる。そこでChromeブラウザを起点に、企業が安全にWebへのアクセスポイントを確立する方法を紹介する。
Google Chromeの拡張機能は生産性の向上に不可欠な機能であり、ユーザーが独自にインストールできる一方、IT管理者を悩ませている。ユーザーデータを保護するためにも、効率的な運用・監視が求められるが、どのように実現すればよいのか。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
