IT業界には、人種や性別の偏りが依然として存在する。こうした偏りは、なぜ生じているのか。IT業界における求人の実態を明らかにした調査結果から見えた、根本的な原因とは。
IT業界が採用する人材には、人種や性別の偏りが少なからずある。IT業界の転職支援サービスを手掛けるVettery（Hiredの名称で事業展開）は、自社サービスの求人や求職者のデータを基に調査を進める中で、IT業界の採用活動における偏りが、人材の偏りにつながっている可能性を明らかにした。その実態とは。
Hiredは、2018年1月から2022年12月における自社サービスの利用データを基に、調査レポートをまとめた。この調査は、5500社以上の企業と11万7000人以上の求職者による、約6万4000件の求人に関する計86万回以上の面接を対象にした。
調査レポートによると2022年は、求人の38％において、企業は男性にのみ面接の案内状を送った。2018年の45％からは改善したものの、依然として4割近くを占める。
他の人種よりも白人の方が、IT業界では面接を受けることができる可能性が高い。調査レポートでは、2022年には求人の12％で、企業が白人の求職者にしか面接を求めなかった。2018年の26％からは改善されているものの、人種による差異は解消には至っていない。
IT業界で働く人に人種や性別の偏りがあるのは、採用活動における偏りがもたらした結果であり、IT業界が自ら招いたことだ――。Hiredの調査結果からは、こうした事実がうかがえる。特にIT業界に女性とアフリカ系米国人の不足は、以前から指摘されているものの、なかなか解消しない問題だ。
HiredのCEO、ジョシュ・ブレンナー氏は「『あらゆる人種を従業員に加えよう』という意識が、企業の間で高まっている」と述べる。同社の分析結果からは、2018年から2022年にかけて採用活動における偏りの解消傾向が見られ、人材の偏りをなくそうとする企業の動向が読み取れる。一方で「労働力における女性と非白人の構成比の問題は、依然として存在する」とブレンナー氏は話す。
次回は、さまざまな調査結果から見えてきたIT業界の偏見を紹介する。
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