気軽に導入できることから企業はさまざまなSaaSを利用するようになった。各部門が自由にSaaSを導入した結果、サイロ化が生じている。企業が目指すべきITシステムの全体像を踏まえ、現状を分析する。
SaaS（Software as a Service）はインフラを運用しなくてもよいといった手軽さから、事業部門がIT部門を介さずに、独自に導入することができる。その結果、企業内ではSaaSが乱立し、サイロ化（システムやデータ同士が連携せずに孤立した状態になること）が起きている。なぜサイロ化は好ましくないのか。企業はどのようなITシステムの全体像を求めればいいのか。
各事業部門がそれぞれ固有のITニーズを持っている一方で、企業全体としてはワークフローを連携させることと、データに一貫性を持たせることが必要だ。「アプリケーション間のデータ同期や、ワークフローの自動化を軸にした連携が重要になる」と、調査会社Gartnerのシニアディレクターアナリストを務めるスティーブ・デン氏は指摘する。
企業は、一貫したデータ形式を使用して、協力会社や顧客が使うアプリケーションとSaaS間でデータを交換できるようにする必要がある。「複数のSaaSに分散しているデータから洞察を得ることが欠かせないからだ」とデン氏は語る。
仮に機能の充実したSaaSを使用していたとしても、一貫性を欠くデータはワークフローを悪化させ、メリットをいとも簡単に台無しにする。例えば、製品の販売システムと製造システムは、両システム間でデータを転送し、共有できる必要がある。「できない場合は、データの再入力が必要になり、業務のサイロ化が起きる」とデン氏は分析する。担当者が手入力で各システムにデータを再入力する方法は時間が掛かるし、エラーが起きやすい。
データはビジネスの生命線だ。複数システムでデータを共有し、活用してこそ意味がある。「企業が機械学習などのAI（人工知能）技術や自動化技術を導入したい場合、SaaSの連携はより重要になる」（デン氏）
とはいえSaaSは通常、独自のデータベースやクラウドインフラにデータを保持するため、データの共有は容易ではない。「SaaSとオンプレミスのアプリケーションが、異なる形式でデータを保存していたり、異なるデータモデルでデータを管理していたりすることがある」とデン氏は解説する。
後編はSaaSを連携させ、データを共有する具体的な方法について解説する。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
