「スキルギャップの放置」が招く残念な現実 スキルアップ施策は企業が主導すべき?本当に効果的なスキルアップ施策【前編】

企業が従業員のスキルアップを推進することは、従業員個人だけではなく、経営面にもメリットをもたらし得る。効果的なスキルアップ施策を実施すると、企業はどれほどのメリットを期待できるのか。

2023年12月02日 05時00分 公開
[Christine CampbellTechTarget]

関連キーワード

eラーニング | 社員教育 | 人事


 近年、従業員の働き方や成功に必要なスキルは変化している。テレワークが普及したことで、従業員はコラボレーションツールを使用する必要が生まれた。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(感染症の世界的な流行)に伴う従業員の辞職・転職の影響も加わり、企業は社内のスキルギャップ(仕事に必要なスキルと、従業員が持つスキルの差)に悩まされている。その解消のためには、企業は新しい人材を雇うか、既存の従業員のスキルアップを図る必要がある。

 出版会社John Wiley & Sonsは、2022年夏に米国企業の人事担当者600人に対して調査を実施し、その結果をレポート「Closing the Skills Gap 2023」にまとめた。レポートによると、調査対象である人事担当者のうち「所属組織にスキルギャップがある」と回答したのは69%だった。この数値は、2021年の55%から増加している。「スキルギャップは、今後企業が直面する最大の課題だ」と話すのは、人事サービスMcLean & Companyの人事リサーチ&アドバイザリー部門でプリンシパルディレクターを務めるジャネット・クラリー氏だ。「急速な変化に適応し、競争力を獲得するためには、スキルアップ戦略が不可欠だ」とクラリー氏は話す。

なぜ企業は、スキルアップ施策を実施する必要があるのか

 スキルギャップを放置していると、企業にとって必要な職位や役割を満たせない状態が続いてしまう可能性がある。専門家によれば、スキルギャップを埋めることは、社内に不足している役職を埋めるだけではなく、従業員の定着率の向上にもつながる。

 「スキルアップには、デメリットよりも多くのメリットがある」と、メディア企業O'Reilly Mediaでチーフピープルオフィサーを務めるジャンヌ・コルディスコ氏は述べる。同氏によると、社内で優秀な人材を発掘したり、効果的な従業員のスキルアップを実施したりしている企業には、以下のメリットがある。

  1. 従業員の生産性の向上
    • 従業員が仕事に必要なスキルを身に付けることができる。
  2. 従業員エンゲージメント(企業との信頼関係)と定着率の向上
    • 「雇用主が自分に投資してくれている」と従業員が感じた場合、定着する可能性が高まる。これにより、離職率と離職に伴うコストが低減する。
  3. 変化への適応能力の向上
    • コルディスコ氏によれば、企業が周囲の変化に素早く適応し続け、テレワークとオフィスワークを組み合わせる「ハイブリッドワーク」のような働き方の変化に順応できるようにするには、人材も適応能力を備える必要がある。
  4. 企業の認知度の向上
    • 目的を持って従業員のスキルアップ施策を構築した企業は、競合他社と一線を画し、より優秀な人材を引き付ける。

 次回は、効果的なスキルアップ施策を構築するための6ステップのうち、1~4つ目を紹介する。

TechTarget発 世界のインサイト&ベストプラクティス

米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

譁ー逹€繝帙Ρ繧、繝医�繝シ繝代�

事例 ServiceNow Japan合同会社

17万人が利用するシステムを刷新、NTTグループの決裁プロセス改革術

CXとEXの双方の高度化を実現すべく変革に挑み続けるNTTグループ。「自らのDX」を進める第一弾としてグループ社員17万人が利用する決裁システムを刷新し、大きな成果を挙げている。同社の取り組みを詳しく紹介する。

製品資料 株式会社マヒト

自社印刷の課題を一掃、高品質な名刺を低価格で作成できる印刷サービスとは?

名刺の自社印刷を行う企業は多いが、デザインやデータ管理など工数は意外に多い上、仕上がりに不満が残るケースが少なくない。こうした問題の解決に有効なのが、発注作業を効率化し、高品質な名刺を低価格で作成するサービスだ。

製品資料 株式会社マヒト

名刺の発注業務を効率化しながら、請求書の管理を楽にする方法とは?

名刺の発注業務は意外と手間のかかる作業だ。社員が個別で発注していたり、拠点ごとに発注していたりする場合は請求書の管理も負担が大きくなる。そこで既存のフローは変えずに、効率的に名刺発注の管理ができるサービスを紹介する。

製品資料 株式会社インフォマート

国税OBが解説、令和7年度の税制改正をにらんだ「経理業務DX」の要点

令和7年度の与党税制改正大綱では最重要課題として、成長対策が強調された。特に、所得税や法人税などに関する6つのトピックスも見逃せない。これらを基に、企業が経理業務DXに取り組む上で押さえておきたいポイントについて解説する。

市場調査・トレンド 株式会社インフォマート

調査レポート:インボイス制度開始でどう変わった? 請求書業務の現状と課題

インボイス制度開始後の業務変化についてアンケート調査を実施した。結果から、請求書業務の電子化が進んだ一方、多くの現場で業務負荷の低減を実感できていない現状が見えてきた。現場が直面する具体的な課題と、その解決策を紹介する。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...

news040.png

「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。