「Windows 11」への移行は全体としては進展しつつも、現段階でWindows 10からの移行を計画していない企業も一定数存在することが調査で分かった。Windows 11への移行の実態を見てみよう。
MicrosoftのクライアントOS「Windows 10」のサポート終了は2025年10月に設定されており、この期日に向けて企業の「Windows 11」移行プロジェクトは進んでいる。調査ではWindows 11の普及率が上がりつつある状況が見て取れる。一方でWindowsの過去のバージョンと同じように、Windows 11への移行を現段階で計画していない企業も一定の割合で存在する。何が移行しない理由となっているのか。
程度の差はあるものの、「Windows XP」から「Windows 7」への移行と、Windows 7からWindows 10への移行は複雑なプロセスになった。その理由は、主にWindowsの各バージョンで実行するアプリケーションの互換性をはじめとした問題にある。周辺機器やハードウェアの要素も絡むものの、それを含めてアプリケーションの要件に関連した問題だと見なすことができる。
筆者自身、過去にはWindowsの移行を2回乗り越えている。その経験を踏まえて、2025年10月に計画されているWindows 10のサポート終了に備えている。
必ずしも歴史が繰り返されるわけではないが、Windows 10からWindows 11への移行に関しては過去と同じ状況が生まれる可能性がある。Windows 10から移行したくないユーザーや、移行できないユーザーは間違いなく存在する。
一方で過去の状況と違ってくると考えられるのは、駆け込みでアップグレードをする企業は、過去ほど多くはならない見込みであることだ。TechTargetの調査部門Enterprise Strategy Group(ESG)が企業のIT部門に所属する354人を対象に実施した最近の調査では、約46%のIT部門がWindows 11へのアップグレードプロジェクトを終えており、約42%が通例のPC更改サイクルの一環としてWindows 11を導入しているところだと答えた。
Windows 11に移行する計画がない、または移行に着手していないと答えたIT部門は約13%だった。その理由として以下が挙がった。
この調査では、Windows 11とWindows 10の導入状況に関して前者が後者を若干上回っている(図)。ただし、ほぼ五分五分というのが実情だ。
次回は、クラウドサービスの利用が広がる中で、クライアントOSの利用にも変化が押し寄せてきている現状を紹介する。
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