個人情報を取り扱う上で「気を付けよう」と担当者の自覚を促すだけでは、具体的な対応やセキュリティ意識向上につながらない。だが個人情報の所在を明らかにすれば、適切な情報管理への気付きを与えられる。
スパムメールの遮断率が高くても、メール受信総数が多い場合、その数は何万通にもなる。目の前の数字にごまかされることなく、管理者の負担を本当に減らすための手段を紹介する。
SOX監査で不備が指摘されやすいIT業務のアクセス管理。NRIセキュアが提供するエージェントレスのアクセス制御・監査ツール「SecureCube / AccessCheck」なら、業務形態を変えずにSOX法に対応したアクセス管理が可能。
情報漏えい事故を防止するソリューションとして注目を集めているDLP（Data Loss Prevention）。さまざまな製品がある中、強固なセキュリティと柔軟な運用の両立を実現させたのが「Safend」（セーフエンド）だ。
エンドポイント向け情報漏えい防止ツール「Safend」は、PCのポートと接続デバイスを柔軟なポリシーで制御し、容易に運用できるのが特徴。実際に国内外でSafendを導入したユーザー企業の事例を紹介しよう。
「スパムメール対策に余計な手間・コストを掛けたくない」。情報システム管理者ならば誰もが思うこの切実な要望に応える新しい解決策を紹介する。
厳格なIT全般統制の履行を検討していくと必ず問題になる、システムへの特権ユーザーアクセス。ニチレイグループはこれに対し、アクセス管理ソリューション「CA Access Control」を導入して問題解決を図った。
情報漏えい対策やコンプライアンスのためにログ管理を行う企業は少なくないが、ログをどの程度活用できているだろうか。点在するログを組み合わせ1つのインシデントとして把握できてこそ、ログの意味が見えてくる。
Webサイトの脆弱点を突く攻撃が活発化している。2008年3月に起きた大規模なSQLインジェクション攻撃では、多くのサイトが改ざんされた。サイトを守るには、アプリケーションへの攻撃を検知できるWAFが有効だ。
セキュリティポリシーに沿ってITを運用する企業は多いが、システムレベルで順守しているかどうかを一括してチェックする手段はあるのだろうか。組織、システムの規模が大きくなるほど、それは難しくなってくる。
クレジットカード業界のセキュリティ基準であるPCI DSSには、一般企業でも適用しやすいシンプルで実践的なセキュリティ対策が列挙されている。これを活用すれば自社のセキュリティレベルを飛躍的に向上できそうだ。
電子メールを「取りあえず保存する」ことに躍起になっていないだろうか。それがコンプライアンス対応のためだというなら、根本的に見直す必要がある。
多くの中堅・中小企業が必要性を認めつつもハードルが高いものとみていた検疫ネットワーク。ネットワーク構成の変更や機器の追加なしに、ウイルス対策の延長として簡単に実現できるとしたらどうだろうか？
外出先でのノートPC紛失などによる情報漏えいを防ぐべく、PCの持ち出しを禁止する企業が増えている。ここでは、それに起因する業務効率低下の問題を低コストで解決する新ソリューションを紹介する。
一口にUTMといっても、ベンダーの持つ背景によってそれぞれに特色がある。自社に適切な製品を選ぶためには、こうしたUTMの「個性」を知っておくことも大切だ。
「プロキシサーバはフリーソフトで構わない」――そう考えている管理者は多い。だが、運用面やセキュリティ対策の横展開を考えると、専用のプロキシアプライアンスが持つ大きなメリットと魅力に気付くだろう。
企業ネットワークにセキュリティ脅威を「入らせない」方法としてアクセス制御があるが、それだけでは不十分だ。エンドポイントの状態を把握していないと脆弱性を突かれる恐れがある。
複雑化の一途をたどる企業情報システムの成長を考える上で生まれたSOA。その導入のピークを迎える前に、日本企業は米国の失敗に学ぶべきだ。
情報漏えい対策として、私用PCの企業ネットワーク接続や業務用PCの社外持ち出しを禁止している企業は少なくない。しかし、それでは業務効率の低下や社員のストレスを引き起こしてしまう。解決策はないのか？
「毎日受信するメールの半数以上が迷惑メール」という経験をしたことはないだろうか？ 迷惑メールを効率よく遮断する手法として最近注目されているのがASP型の迷惑メールフィルタリングサービスだ。
旅行業・国際輸送業を中心に手掛ける阪急交通社では、日々送られてくる大量の迷惑メールに悲鳴を上げていた。不要なメールを処理するだけで毎日数十分……。このままでは業務が停滞してしまう。そこで同社が選んだ対策とは？
人事や経理など個人情報や財務情報を扱う部門では、サーバとPC間の通信を改ざんや盗聴から守るべきだ。そしてLANにつながっている以上、すべての通信機器が情報漏えいのリスクを抱えている。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
