クラウドコンピューティングは、ソフトウェアやハードウェア、データベース、サーバなどの各種リソースをインターネット経由で提供するサービス全般を指す。クラウドコンピューティングの目的は、必要なときに必要な分だけリソースを利用してシステムを構築可能にすることにある。（続きはページの末尾にあります）
「新しいサービスに検証が追い付かない」「PoCが終わらないまま要件が変わる」――。サービスの増加で選定が複雑化する課題に対し、AWSは「3Cフレームワーク」を提唱する。その中身は。
トークンの上限を決めれば費用の目途が立つ。だが、上限に達しない範囲でしかエンジニアが働かなくなる――。この課題に取り組み、コスト最適化とエンジニアの創造性を両立させたAgodaの取り組みを紹介する。
仮想デスクトップは「どこでも働ける」利便性を提供する一方で、その運用には多くの設計と準備が必要だ。「Azure Virtual Desktop」（AVD）を導入する際に押さえておきたい、9つのベストプラクティスを解説する。
SAP製ERPのクラウド移行に大金を投じながら、既存資産を「塩漬け」にする日本企業が続出している。アドオンや過去データをそのまま持ち込むことによる「技術的負債の爆発」を回避し、体制を立て直すヒントを探る。
クラウド資格を取っても年収が上がらない――。約7割のエンジニアが陥る「キャリアの壁」の正体とは。高年収層だけが持つ“真のコアスキル”と、企業ニーズが高い「稼げる穴場言語」を解き明かす。
膨大なトラフィックが押し寄せる大規模イベントでは、ITインフラの突発的な「火消し作業」がたびたび発生する。ケンタッキーダービーを運営するCDIはいかにしてこの窮地を脱し、強固なシステムを構築したのか。
クラウド活用が進む今も、オンプレミスでサーバを運用し続けている企業は多い。移行をためらう理由には、人材難やコスト不足だけでなく、日本企業特有の事情もあるという。それらを解決すべく挑戦を続ける、あるベンダーの取り組みとは？
政府のクラウド推進に呼応し、教育現場でも国産クラウドの導入が進む。全国4500校以上が採用する校務支援サービスを支えるインフラと、その選定理由に迫る。
BroadcomによるVMware買収とサブスクリプション形式への完全移行は、一部企業の反発を招いた。これに対してBroadcomはVMware Cloud Foundation（VCF）の大幅刷新を発表した。企業の信頼を取り戻す一手となるのか。
AWSやGoogle Cloudに置いたデータが、米国の法的命令により開示を求められる可能性がある。自社の大事なデータを海外クラウドに預けっぱなしでよいのか、ハイパースケーラーが語りたがらない「主権侵害」の核心に迫る。
APAC地域の企業は、コンテナアプリケーションの開発と運用において、クラウドサービスのコスト高騰や場当たり的な自社開発の問題に直面している。Kubernetesのメリットを最大化する適切な戦略を紹介する。
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
システム停止は単なるITトラブルではなく、企業の存亡を揺るがすビジネスリスクだ。隠れた費用を含めた真の損失額と、対策によって得られる投資対効果を導き出す式を紹介する。
自治体のDX推進において、システムの運用負荷と浪費は深刻な課題だ。大阪府は行政システムのインフラとして「Microsoft Azure」を採用した。機密データ保護というパブリッククラウド特有のリスクをどう排除したのか。
Akamai Technologiesの調査で、クラウドコストの上昇が企業の投資判断にマイナスの影響を与えていることが明らかになった。AI分野の投資収益率（ROI）の測定基準が定まっていないことも要因だという。
クラウドサービス利用時に、外部へデータを転送することをエグレス（Egress）といい、その通信量に応じて課金される料金がエグレス料金だ。エグレス料金を実際のサービスの例を交えて解説する。
IT分野ではメールの送信など外部インフラへのデータ転送はエグレス（Egress）と表現することがある。意図しないエグレスの発生はセキュリティの問題がある。どのようなエグレスが問題になるのか。
専門家が“お気に入りの最新技術の優秀さ”を宣伝する騒々しいIT業界において、レガシーの代表格であるメインフレームは批判されるがままだ。メインフレームの実態はどうなっているのか。
パブリッククラウドから「オンプレミス回帰」する潮流を追い風に、VMwareを買収したBroadcomが自社の戦略推進を加速させている。プライベートクラウドを中核に据えた戦略で、Broadcomは何を狙っているのか。
クラウド回帰の潮流が強まる中、BroadcomはVMwareを「AIネイティブ」なプライベートクラウド基盤として再定義する戦略を打ち出した。
クラウドからオンプレミスへの回帰を模索する動きが静かに広がっている。性能やセキュリティ以外にもさまざまな要因から、企業はより適切で現実的なインフラの選択肢を求めている。
クラウドコンピューティングは、プライベートクラウドとパブリッククラウドに分けることができる。プライベートクラウドはインターネットを経由して、そのユーザー専用のサーバやネットワークのリソースを提供することを指す。パブリッククラウドはインターネットを経由して、さまざまなユーザーが共有するインフラを使ってクラウドサービスを提供することを指す。
クラウドコンピューティングは、ユーザーのクライアント端末から遠隔地にある物理サーバやデータベース、アプリケーションへの接続を、インターネット経由で可能にする。
クラウドコンピューティングは、仮想化技術とインフラ管理の自動化技術に依存している。仮想化によって、物理サーバやデータベースをユーザーが必要に応じて利用できるリソースとして抽象化し、クラウドサービスとして提供できるようになる。インフラ管理の自動化技術によって、クラウドベンダーは大規模なデータセンターの運営ができるようになる。
クラウドサービスは、主にIaaS（Infrastructure as a Service）とPaaS（Platform as a Service）、SaaS（Software as a Service）の3種類に分類できる。
IaaSは、仮想サーバ（VM）やストレージなど、アプリケーションのインフラを提供するクラウドサービスを指す。ユーザーは利用料金を支払うことで、一定のスペックのVMやストレージを必要に応じて起動したり、停止したりできる。ユーザーは遠隔地にあるデータセンターのような感覚でサービスを利用する。
IaaSベンダーはユーザーのさまざまな需要に応じるために、VMの種類を複数用意している。これらのVMは、種類によってCPUの性能やGPUの搭載の有無、メモリ容量などが異なる。代表的なIaaSベンダーとして、Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft、Googleなどが挙げられる。
PaaSは、ミドルウェアやアプリケーション開発ツールとして提供されるクラウドサービスを指す。ユーザーはインターネット経由でこれらのツールを利用し、アプリケーションを開発したり運用したりできる。大抵のPaaSベンダーは、開発したアプリケーションのホスティングサービスも提供する。主なPaaSとして、Salesforceのアプリケーション開発ツール群「Lightning Platform」やAWSのアプリケーション管理・デプロイツール「AWS Elastic Beanstalk」、Googleのアプリケーション開発・実行ツール「App Engine」などがある。
SaaSは、ソフトウェアをサービスとして提供するクラウドサービスを指す。ユーザーは、インターネットが使えるPCやモバイル端末を通して、どこからでもSaaSを利用できる。主なSaaSには、Microsoftの「Microsoft 365」やGoogleの「Google Workspace」といったクラウドオフィススイートが挙げられる。
プライベートクラウドは、クラウドベンダーやユーザー企業が構築したクラウドインフラのリソースを、特定の組織が占有する利用形態だ。プライベートクラウドはクラウドサービスの利便性と、オンプレミスインフラのセキュリティの堅固さや制御しやすさを両立させる。プライベートクラウドを構築するための技術を提供する代表的なベンダーとして、VMwareやRed Hatなどがある。
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