仮想マシンの標準化
OSを仮想化アーキテクチャに適合させるために克服すべき課題【後編】
前編に続き、x86ベースコンピューティングアーキテクチャのOSを仮想化ベースコンピューティングアーキテクチャに適合させる上での課題を、2回にわたって解説する。今回は、その後編。
最近は、特定機能を提供する興味深い仮想アプライアンスが市場に数多く登場している。だが、企業に普及しているものはあまりないのが現状だ。
仮想アプライアンスを企業で活用できるものにする
仮想アプライアンスが企業で活用できるものになるためには、幾つかの重要な条件を満たさなければならない。
セキュリティと管理のためのインフラ
まず、仮想化ベンダーは企業レベルで仮想アプライアンスのセキュリティ確保と管理を行うことを可能にするインフラとサービスを提供しなければならない。例えば、エンドユーザーはVMware環境でVirtual Rights Management（VRM）インタフェースの恩恵を受けるだろう。このインタフェースによって、ITセキュリティ管理者が仮想アプライアンスサービスのネットワーク経由のユーザーアクセスを制御するためのポリシーや、認証、暗号化、コピープロテクトによって社内データを安全に保つためのポリシーを設定・実施できるからだ。また、企業ユーザーは仮想アプライアンスソフトウェア用の使いやすいパッチメカニズムや、そのほかのライフサイクル管理サービスも必要とするだろう。
カスタマイズ機能
次に、ISVとエンドユーザーが必要な機能とサービスのセットだけを含むように各仮想アプライアンスを作成し、カスタム構成することが可能でなければならない。使いやすいオーサリングシステムが整備されれば、ベンダーとユーザーが特定機能に特化した多種多様な仮想アプライアンスを利用することが促進されるだろう。
認定プログラム
最後に、一般的な業界標準に基づいて仮想アプライアンスの認定を行う必要がある。企業顧客がアプライアンスベンダーから提供される製品の内容を把握し、信頼できるようにするためだ。VMwareの認定プログラムは、出発点として優れた取り組みだ。顧客が仮想アプライアンスを入手してすぐに効果的に活用できること、そして仮想アプライアンスで動作するすべてのソフトウェアスタック（OSやミドルウェアを含む）を同社がサポートすることを保証しているからだ。次のステップは、共通の認定基準となる標準作りに仮想化ベンダーが取り組むことだ。これは、仮想アプライアンスの広範な普及に道を開くことになるだろう。
仮想マシンの標準化
エンドユーザーの観点から最も重要な問題は、仮想マシンがどこで作成されたかにかかわらず、あらゆる主要なハイパーバイザープラットフォームで動作できるようにする標準を業界が導入するかどうかだ。仮想マシンがどこででも動作するようになれば、エンドユーザーはサーバ仮想化ベンダーを自由に選べる。また、既存の仮想化投資を保護しながら、特別なプロジェクトのために複数のベンダーとプラットフォームを組み合わせて利用することもできる。そうなれば、例えばスタックの各レイヤーで少なくとも3つの主要ハイパーバイザー同士や仮想アプライアンス用にカスタマイズされたさまざまなOSの間で、競争が活発化するだろう。
競争はサーバ仮想化ベンダーとOSベンダーの両方にとって、市場シェアの拡大（少なくとも維持）のために製品価格の引き下げを長期的に進める強い動機になる。こうした値下げはエンドユーザーに利益をもたらすだけでなく、サーバ仮想化の顧客基盤拡大の加速につながる。また、活発な競争はサーバ仮想化製品とOS製品の技術革新のペースを速めることになるだろう。エンドユーザーがその恩恵を受けるのは明らかだ。
生まれ変わるサーバOS
サーバ仮想化の著しい進展は、30年以上にわたって業界の枠組みを規定する要因となってきたコンピューティングの存り方とx86ソフトウェアスタックの区分に変化をもたらしている。そうした中でOSの再創造が行われている。OSの主要機能が新しいソフトウェアスタックのハイパーバイザーのレイヤーと仮想アプライアンスのレイヤーに分割されつつあるからだ。
この新しいアプローチは、ユーザーとアプリケーションプロバイダーに大きなメリットをもたらす可能性がある。しかし、そのメリットがもたらされるためには多くの重要な課題が克服されなければならない。サーバ仮想化への移行は、一部の企業にとっては困難で痛みを伴うだろう。だがわれわれは、業界大手企業が課題を乗り越え、最終的には最終顧客のためになることを実行すると確信している。
本稿筆者のジェフ・バーン氏は、Taneja Groupの上級アナリスト兼コンサルタント。主にサーバ仮想化市場を専門としている。Taneja Groupに入社する前は、VMwareでマーケティング担当副社長、次に企業戦略担当副社長として5年以上勤めた。それ以前にはMIPS、HP、Novellなどの企業のマーケティング幹部などを務めた。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
4
ANAが専用回線から移行した「NaaS」の全貌 ネットワーク準備が数カ月から数週間に
-
5
「プログラマー不要論」にThe Linux Foundationが示した答え
-
6
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
7
【基本情報技術者試験】「デュプレックスシステム」と「デュアルシステム」の違いは？
-
8
VBAマクロ“原則ブロック”後に「Office」でマクロを実行する方法
-
9
なぜOpenAIやAnthropicのAIは「脱走」したのか 情シスが迫られるエージェント統制
-
10
Qlik Senseを使った教育機関の予測分析は現場に何をもたらしたか
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー