2008年末にTechTargetジャパン会員を対象に実施された「データセンターの利用状況に関するアンケート調査」。その結果から、データセンターのサービスに対して抱くユーザー企業の思いが浮き彫りとなった。
※ 回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。
TechTargetジャパンでは2008年11月23日から12月3日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象にデータセンターに関するアンケート調査を実施した。本稿では、その結果の概要を紹介する。
アンケート回答者の半数以上（56％）が、何らかの形でデータセンターを「利用している」と答えた。データセンターを利用しての業務システム運営が一般化しつつあり、そのメリットもユーザー企業に広く認知されつつあることがうかがえる。
サーバやネットワーク機器などを自社で用意するハウジングサービスの利用が70％、データセンター側で用意する機器をユーザーが共同利用するホスティングサービスが49％という結果が出た。「両方を利用している」という回答も含めると、大半の回答者がハウジングサービスを利用していると答えている。
さらにこの結果を、企業規模（従業員数）別に見てみると以下のようなる（図3）。
ハウジングサービスは従業員数の多い中規模・大規模の企業で多く利用され、一方のホスティングサービスは従業員数の少ない中小企業で多く利用されている傾向が見て取れる。中堅・中小企業ではホスティングサービスのコストメリットや導入のしやすさを重視し、大企業ではシステムの柔軟性やスケーラビリティを重視してハウジングサービスを選ぶ傾向にあることがうかがえる。
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図1 データセンターの利用状況
図2 利用しているサービス
図3 利用しているサービス／従業員数
