Outlook／Exchange Serverユーザーのための場所を問わないメール環境構築：震災を踏まえて考える中小企業のBCP

災害時の業務継続や在宅勤務を考える上では、場所を問わないメール環境構築が第一歩になる。主にマイクロソフト製品でメール業務を行っている中小企業が今すぐにできる対策を、日本マイクロソフトに聞いた。

[吉村哲樹]

事業継続に不可欠な電子メール

　未曾有の被害をもたらした東日本大震災。被災地の甚大な被害状況に関しては、各報道機関が伝える通りだが、一方で停電や交通機関の混乱、携帯電話網のふくそうなどで、被災地以外の地域でもさまざまな混乱が生じた。その影響で、首都圏にオフィスを構える企業では震災後しばらくの間、自宅待機や在宅勤務の体制を敷いたところが多かったようだ。

　その際、ビジネスを継続させる上で大きな役割を担ったのが、電子メールだ。オフィスに出勤できなくとも、携帯電話が通じなくても、メールさえ使えれば業務のかなりの部分が回せることを、多くの方が今回の震災で実感したのではないだろうか。

　今後もしばらくは計画停電などの影響で、平時通りの業務遂行が困難なケースが少なからず出てくることだろう。その際に頼みの綱となるのは、やはりメールだ。特に、独自の災害対策まで手が回っていない企業においては、メールによるコミュニケーションをいかにスムーズに運ぶかが、震災後の混乱を乗り切ってビジネスを継続させるための鍵を握ることになるだろう。

　では、そのためには具体的にどのような対策を取ればいいのだろうか？　主に中小企業が時間もコストも掛けずに、今すぐできるメール環境の整備には、どのようなものがあるのだろうか？　本稿では、「Microsoft Outlook」（以下、Outlook）や「Microsoft Exchange Server」（以下、Exchange Server）など、中堅・中小企業で広く使われるメール関連製品を扱う日本マイクロソフトに、メール周りで今すぐ始められる対策について聞いた。

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