日本企業の海外進出が続く中、課題になっているのが人材戦略だ。進出先での優秀な人材の確保や、国内人材の育成、人事システムの整備など悩みは多い。グローバル企業が考えるべき次世代の人材戦略を説明する。
PwCは、世界のCEOのビジョンおよび意思決定についての分析・考察を「世界CEO意識調査」として毎年ダボス会議で公表している。2014年の発表（調査は2013年第4四半期）では、企業活動のさまざまな分野について、それぞれがどのような段階にあるのかを検証した。必要な変革について、「変化のための計画を実現する具体策を持っている」あるいは「進行中もしくは完了した」と回答したCEOの割合について、日本と世界全体の傾向を比較したものが図表1である。
本稿のテーマでもある人材戦略については、日本のCEOの42％が「変化のための戦略を策定中」を選択しているが、具体策を持っているか、あるいは実行に移しているかといった点では、世界全体に比べて遅れていることが分かる。この結果は、日本企業のグローバル化の現在地点を如実に表している。
アジアで拡大する需要を取り込むためには、人材やITよりも、まずは販売チャネルや生産力の強化を重視する傾向が日本企業にはある。一方、欧米のCEOは、人材確保に関する懸念の方が大きい。グローバル化が進み、イノベーションの速度が高まる中、組織マネジメントを進める上で適切な人材の確保が難しくなってきたため（人材のミスマッチともいえる）、人材戦略に多くの投資を割くようになっているのだ。つまり、日本企業では人材戦略に対して一定の課題認識はあるものの、まだまだ具体的な施策が施されていない状態にある。それはなぜなのか？ 以降でひも解こう。
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