セキュリティが企業の経営課題として経営陣に認識されることは、IT部門にとってよいことであることは確かだ。最新のセキュリティ脅威に耐えず対処し続けるには、それ相応のIT投資が必要となる。決裁権を握る経営陣がセキュリティの重要性に理解を示してくれていれば、必要なときに必要なセキュリティ投資がしやすくなる。
ただし、セキュリティの重要性に対する理解が、テクノロジーそのものの理解に直結するわけではない。“自称IT専門家”の経営陣が、IT部門やセキュリティ部門へ相談することなく、一方的な判断でIT投資を進めてしまったとしたら……。製品選定の不備から余計なコストが掛かってしまったり、最悪な場合は不正侵入につながる脆弱性を招く可能性もある。
経営陣とIT部門とのこうしたすれ違いは、なぜ起こるのか。関係改善の糸口とは。TechTargetジャパンの人気記事を再編集した本資料で検証する。
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