「BYOD」から「BYOA」へ。従業員が使い慣れたアプリを業務でも利用してもらうため、ビジネス版の導入を検討してみてはどうだろうか？
個人で所有するスマートフォンなどの端末の業務利用を許可する「BYOD」は、採用率はともかく、コンセプト自体はすっかり浸透した感がある。だがBYODをルール化できないまま、IT部門の目が届かないところで個人所有端末が勝手に利用されることも多く、これが「シャドーIT」として、多くの企業でIT担当者の頭痛の種になっている。
一方で、個人所有端末の業務利用を認めない企業の割合は低下しつつあるというデータもある。IDC Japanが2014年5月に発表した「国内クライアント仮想化市場 ユーザー動向分析調査」の結果を見ると、2014年3月の段階で、BYODとシャドーITを合算した導入率はスマートフォン42.3％、タブレット30.5％などとなっている。これは2013年と比較して増加傾向にあり、一方で「個人所有端末の業務利用は認めない」と回答した割合は2013年よりも2014年の方が低くなっているという。
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さまざまなWebシステムが使われるようになった今も、電話はやはりビジネスに不可欠なツールである。とはいえ働き方改革やDXを受け、企業における電話の在り方も大きく変わってきた。そこにフィットするソリューションがクラウドPBXだ。
日本企業のDX戦略が遅れている要因の1つに、“守りのIT”にリソースを割かれ、“攻めのIT”に着手できていないことがある。この状況を打破するための第一歩として考えたい“ペーパーレス化”のメリットや、正しい進め方を解説する。
業務マニュアルは使われて初めてその効果を発揮するが、そもそも見られていないことから、業務課題を一向に解決できないという企業は多い。“活用されるマニュアル”を作成・共有するには、どんなポイントを押さえるべきか。
マニュアル作成において、90％以上の組織がビジネスソフトを利用しているが、それでは活用されるマニュアルへのハードルは高い。きちんと現場に使われるマニュアルにするために、ノウハウを把握しておきたい。
あらゆる業界でDXの取り組みが加速する一方で、成功を実感している企業は1割にも満たないという。最大の障壁となる「移行コスト」を解消し、新規ツールを「誰にでも使える」状態にするための方法を探る。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
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