「Dropbox」「Evernote」の業務導入、IT部門が真剣に考えるべき“真っ当なプロセス”「for BUSINESS」のススメ

「BYOD」から「BYOA」へ。従業員が使い慣れたアプリを業務でも利用してもらうため、ビジネス版の導入を検討してみてはどうだろうか?

2015年02月23日 12時00分 公開
[斎藤幾郎]

 個人で所有するスマートフォンなどの端末の業務利用を許可する「BYOD」は、採用率はともかく、コンセプト自体はすっかり浸透した感がある。だがBYODをルール化できないまま、IT部門の目が届かないところで個人所有端末が勝手に利用されることも多く、これが「シャドーIT」として、多くの企業でIT担当者の頭痛の種になっている。

 一方で、個人所有端末の業務利用を認めない企業の割合は低下しつつあるというデータもある。IDC Japanが2014年5月に発表した「国内クライアント仮想化市場 ユーザー動向分析調査」の結果を見ると、2014年3月の段階で、BYODとシャドーITを合算した導入率はスマートフォン42.3%、タブレット30.5%などとなっている。これは2013年と比較して増加傾向にあり、一方で「個人所有端末の業務利用は認めない」と回答した割合は2013年よりも2014年の方が低くなっているという。

使い慣れたアプリが使えてこそ意味がある

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