コラボレーションを促す
デジタル変革の意識高い従業員を育てる5つのトレンド
デジタル変革は従業員の生産性やコラボレーションに影響を与える。2018年には5つの主要テクノロジートレンドが、デジタルを活用する従業員の進化を促す。
企業がデジタル変革戦略を重視する流れの中で、従業員も進化している。つまり、テクノロジーへの新しいアプローチが、従業員の生産性やコラボレーションに影響を与えている。
2018年には5つの主要テクノロジートレンドが、デジタルを活用する従業員の進化を促すと予想される。
1. 人工知能(AI)
音声対応のバーチャルアシスタントが企業内で増加すると見込まれる。Amazonの「Alexa」など、一般消費者向けのAIテクノロジーを企業が業務用途で採用しているためだ。
最近開催されたオンラインセミナーで「多くの企業がAIを検討している。デジタルを活用する従業員がバーチャルアシスタントを使ってメールに優先順位を付けたり、チャットbotを使って顧客サービスのプロセスを自動化したりすることが目的だ」と語ったのは、テクノロジーサービスプロバイダーのDimension Dataでエンドユーザーコンピューティング部門のディレクターを務めるアレックス・ベネット氏だ。
2. スマートワークプレース
スマートワークプレースはスマートビルの延長線上にあり、従業員の活動を中軸に置いて設計される。ここでは、モノのインターネット(IoT)、AI、ビッグデータを使用して、従業員とビジネスプロセスが結び付けられる。
「当社の顧客は、活動に基礎を置いた職場を導入し、従業員の業務に好影響を与えるオフィススペースのデザインを建築家に依頼している」(ベネット氏)
3. WebRTC
2018年にはWebRTCがようやく成熟し、デジタルを活用する従業員の間で広まっていく可能性がある。Dimension Dataでカスタマーエクスペリエンスとワークプレース生産性部門でグループエグゼクティブを務めるジョー・マニュール氏はそう主張する。同氏によると、ZoomやHighfiveなどのプロバイダーが新世代のビデオ会議サービスを提供しているという。これは、WebRTCによるブラウザベースの通信を利用するサービスだ。
「こうしたサービスを利用するユーザーが必要十分な数に達したら、主要ブラウザプロバイダーにとっては、この種のテクノロジーをサポートすることが極めて重要になる」(ベネット氏)
4. 動画
動画がコミュニケーション手段の事実上の標準になっていく。企業が求めるコミュニケーション手段がメッセージの伝達だけにとどまらないためだ。
「ただし、企業では各業界のセキュリティ、コンプライアンス、規制要件に注意を払わなければならない。例えば、金融関係の企業では、音声だけでなく、ビデオ通話の全要素を記録すべきだ」とベネット氏は指摘する。
5. BYODからBYOAへ
企業では、従業員が自分で選んだモバイルデバイスを業務に使えるようにする形からの方向転換を図っている。マニュール氏によると、代わりに、お気に入りの生産性アプリやコラボレーションアプリの使用を従業員に許可するようになるという。
ただし、企業は安全性の高いアプリを使用するよう従業員に促す必要がある。例えば、Slack Technologiesのエンタープライズ版の「Slack」にユーザーを移行させるなどだ。
「この流れを止めることはできず、むしろ後押しすべきだ」(マニュール氏)
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